Syd Life AIの国際科学諮問委員に高橋伸一郎氏が就任
Syd Life AIの国際科学諮問委員会に、東京大学プラネタリーヘルス研究機構 特任教授の高橋伸一郎氏が2026年11月1日付で就任した。高橋氏は研究者個人の立場で、ライフクオリティの評価や栄養・代謝科学との接点、研究の妥当性と倫理について助言する。

高橋氏が助言する領域
高橋氏は、ライフクオリティ指標(Life Quality Index:LQI)を含む評価枠組みの科学的妥当性や検証方法、解釈可能性について助言する。栄養、代謝、加齢とライフクオリティの関係を踏まえた研究の方向性や、科学的根拠の透明性、研究倫理、責任あるAI活用も助言領域となる。
Syd Life AIは、人々のライフクオリティを身体的健康や心の健康、社会的つながり、仕事、経済、環境、脳の働き、自己理解、生きがいなど複数の側面から捉え、より良い選択を支援する技術とサービスの開発に取り組んでいる。ライフクオリティ指標(Life Quality Index:LQI)やAIを利用した定量モデル(Large Quantitative Model:LQM)を活用している。
Syd Life AIによると、健康や生活の質の評価指標を社会で活用するには、科学的根拠や測定の妥当性、対象集団を超えた再現性、研究倫理に継続的に向き合う必要がある。高橋氏から学術的な助言を受け、研究と技術開発の質の向上を図るとしている。
東京大学の推薦や組織的提携を意味せず
高橋氏は、インスリン・IGF(インスリン様成長因子)シグナルやアミノ酸による代謝調節を長年研究し、栄養・成長・加齢と健康との関係を探究してきた。近年は、地球のお医者さんを作るOne Earth Guardians育成プログラムの立ち上げや、AIとデジタル技術を活用した個別化栄養、人の健康と地球環境の持続可能性を両立させる食の設計にも取り組んでいる。
今回の就任は、高橋氏が大学を代表するものではなく、研究者個人の立場で委員会に参画するもの。東京大学によるSyd Life AIの事業・製品・サービスの推薦や保証、または東京大学との組織的提携を意味しない。
Syd Life AIの事業と評価
Syd Life AIは、人のライフクオリティ(生活の質)を測定し、高めるためのインフラを提供している。英国ロンドンに本社を置き、世界26か国で政府、医療機関、企業とともに取り組みを進めており、日本ではSyd Life AI Japan株式会社が事業を展開している。
同社によると、ライフクオリティ指標(LQI:Life Quality Index)は、身体、心、社会的つながり、キャリア、経済、環境、脳の力、自己理解、生きがいの9つの側面にわたる2,390の指標で構成される。LQIは2019年、世界知的所有権機関(WIPO)とコーネル大学により「ゴールドスタンダード」と評価された。
LQM(Large Quantitative Model:大規模定量モデル)は、Sydが独自に開発したライフクオリティに特化した定量モデル。270万件以上の研究論文と、143億人年を超える縦断データ(いずれも2026年5月時点)に基づき、根拠となる研究を示しながら、一人ひとりと組織に合わせた提案を行うとしている。
Syd Life AIは、マサチューセッツ工科大学(MIT)、スタンフォード大学、コーネル大学、トロント大学、ソウル大学校の研究者と協働している。また、2025年にジェトロと経済産業省が大阪・関西万博の会期中に開催した「Global Healthcare Challenge(GHeC)」でOsaka Governor’s Award(大阪府知事賞)を受賞した。このほか、MENA Telehealth & Virtual Care Expoの「2025 Outstanding Virtual Health Delivery – Specialised Care」(2025年)、アラブ首長国連邦(UAE)経済省による「Future 100」企業への選出(2024年)、英国政府による「UK’s First 100 Digital Health Companies」への選出、欧州委員会の「Seal of Excellence」(2020年)、世界知的所有権機関(WIPO)とコーネル大学による「Future of Health」アワード(2019年)の評価を受けている。
Syd Life AIは、すべての提案を根拠となる研究へとたどれるよう設計しているとしている。情報セキュリティとAIマネジメントについて、SOC 2、ISO/IEC 27001およびISO/IEC 42001の認証を取得し、GDPR(EU一般データ保護規則)および米国のHIPAA(医療保険の相互運用性と説明責任に関する法律)に準拠している。
なお、Syd(syd™ Super-App および syd™ Population Analytics Dashboard)はライフクオリティの向上を支援することを目的としたサービスで、医療機器ではない。疾病の測定、診断、評価、治療等を目的とするものではない。日本では外部の法律事務所による医薬品医療機器等法(薬機法)上の検討により、医療機器プログラムに該当しないとの見解を得ている。英国では英国医薬品・医療製品規制庁(MHRA)のガイダンスに基づき、医療機器には該当しない。
本記事はSyd Life AIの発表をもとに作成。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



