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がん治療の選択を考えるメディア向けセミナーを開催

一般社団法人がん医療の今を共有する会(ACT)は2026年11月10日、ステーションコンファレンス東京(東京都千代田区)で、メディア向けセミナー「がんと診断されても自分らしく生きる/インフォームドコンセントからSDM(協働意思決定)へ」を開催した。がん経験者や日米の専門家が、放射線治療の利用状況や地域医療、看護師による意思決定支援について講演した。

患者の治療選択とSDM

冒頭では、NPO法人がんノート代表理事の岸田 徹 氏が、がん経験者の立場から治療選択の課題を提起した。自身の治療経験や、がんノートを通じて聞いた経験者の声を紹介し、選択肢が示されても情報が十分でないために迷ったり、希望を医療者に伝えにくかったりする状況を取り上げた。

岸田氏は、患者が大切にしたいことを整理し、医療者とともに治療方針を考えるSDM(協働意思決定)の重要性を伝えた。

日米の放射線治療の利用状況

MDアンダーソンがんセンター名誉教授の小牧 律子 先生は、放射線治療を受ける患者の割合について、米国では66%、日本では約25%とのデータを紹介した。米国では外科、内科、放射線治療の専門医が治療方針を検討する多職種カンファレンスが定着していることや、セカンドオピニオンの活用についても説明した。

小牧先生によると、放射線治療技術の進歩により、がん病巣に放射線を集中させ、周囲の正常組織への影響を抑える治療が可能になっている。一方、日本の放射線治療技術は高度に発展しているものの、その情報が他の診療科の医師や患者に十分伝わっていないことを課題に挙げた。

秋田県での普及と地域医療の課題

秋田大学医学部附属病院の和田 優貴 先生は、秋田県の放射線治療の推計利用率が、2015年のデータに基づき10%とされることを紹介した。医療者向け講演会や市民公開講座、学校でのがん教育など、放射線治療を知ってもらうための取り組みを説明した。

和田先生によると、秋田大学で放射線治療を受けた患者数は、2014年の約600人から2024年には約1,100人に増加した。一方、治療開始までの待機期間や入院病床の不足、放射線治療医が治療方針の検討に関与できていないケースが課題として残る。治療を受けられる体制を整えるため、病院間の紹介連携等に対する診療報酬の整備や交通・宿泊支援が重要だと説明した。

看護師による意思決定支援

がん・感染症センター都立駒込病院の田中 陽子 先生は、患者が納得して治療を選ぶための看護師の役割を、患者事例を交えて紹介した。食道がんと診断された患者が、仕事の継続や食生活への影響を考慮し、医療者と相談を重ねて化学放射線療法を選択した事例などを取り上げた。

田中先生は、患者の不安や希望を聞き、治療による生活への影響や迷いを整理し、必要な情報や専門職につなぐ役割を説明した。また、日本がん看護学会が、がん患者向けに制作した治療選択の協働意思決定(SDM)リーフレットを全国のがん診療連携拠点病院に配布したことにも触れた。

本記事は一般社団法人がん医療の今を共有する会(ACT)の発表をもとに作成。

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