イオンカードの新規入会特典、受け取った人は45.9% 申込経路で差も
アドバイザーナビ株式会社が運営する情報メディア「クレジットカードおすすめナビ」編集部は、イオンカードの本人会員403名を対象に「イオンでの支払い方法に関する調査」を実施しました。調査によると、新規入会特典(ポイント)を「受け取った」と回答した人は45.9%にとどまり、「覚えていない」が40.2%を占めました。申込経路別ではWeb・アプリからの申込みが52.9%と店頭の46.9%を上回り、特典の受け取り率でもWeb・アプリ経由が店頭経由を17.0ポイント上回る結果となっています。
申込方法はWeb・アプリが過半数、年代や入会時期で差
イオンカードをどこで申し込んだかを尋ねたところ、「Web(公式サイト)から申し込んだ」が50.1%で最多となり、「店頭(イオン等)で申し込んだ」(31.5%)、「店頭の申込カウンター/イベントブースで申し込んだ」(15.4%)が続きました。Web即時発行やアプリを合わせた「Web・アプリ」は52.9%、「店頭」は46.9%となっています。
年代別では、20〜30代の67.9%がWeb・アプリから申し込んでいる一方、60代以上では店頭が65.8%を占めました。60代以上において申込カウンターやイベントブースを利用した割合は31.6%で、20〜30代(8.6%)の3倍以上となっています。カードの作成時期別では、2019年以前に作成した人におけるWeb・アプリの割合は37.3%でしたが、2020〜2024年では64.2%、2025年以降では73.3%となり、近年入会した人ほどWeb申込みの比率が高くなっています。

特典受取率は45.9%にとどまり「覚えていない」が約4割

新規入会特典(ポイント)の受取状況については、「受け取った」が45.9%、「覚えていない」が40.2%、「特典があることを知らなかった」が11.7%、「条件を満たせず、受け取れなかった」が2.2%でした。

申込方法別に見ると、Web・アプリから申し込んだ人では54.0%が受け取ったのに対し、店頭で申し込んだ人では37.0%にとどまり、店頭申込者の51.3%は「覚えていない」と回答しました。なお、2025年以降にカードを作った60名では受け取り率が63.3%と高かった一方、「条件を満たせず、受け取れなかった」も8.3%存在しています。また、メインカードの選定理由に「入会特典・キャンペーンが魅力」を挙げた人(13.9%)に限ると、受取率は73.2%に達しました。

申込フォームの「企画コード」欄は7割以上が記憶なし

Web申込フォームに設けられている「企画コード」の入力状況に関しては、「欄があったか覚えていない」が72.5%にのぼりました。次いで「Web以外で申し込んだ」が12.9%、「空欄のまま申し込んだ」が10.9%で、「入力した」は3.7%にとどまりました。Web(公式サイト)から申し込んだ202名に限定した場合でも、78.2%が「欄があったか覚えていない」と回答しています。
特典受取者は満足度やおすすめ度が高い傾向
イオンカードの満足度(「とても満足」「満足」の合計)を新規入会特典の受け取り状況別に見ると、「受け取った」人では79.5%に達しました。これに対し、「覚えていない」人は66.7%、「特典があることを知らなかった」人は66.0%となっています。おすすめ度の平均(10点満点換算)でも、受け取った人は7.60点となり、知らなかった人(7.04点)や覚えていない人(7.04点)を上回りました。
自由記述では、利用者の声として「イオンPAYアプリをインストールし、新規特典があったけど、クーポンの使い方がわからず使えなかった。後になって使えてなかったことがわかりショックでした」(60代・女性)、「キャンペーンをチェックするのを忘れて終わっていたことがよくある」(50代・男性)といった、特典の見落としに関する意見が寄せられています。
調査概要と会社概要
調査の概要および発表元の情報は以下の通りです。
- 調査名:イオンでの支払い方法に関する調査
- 調査対象:イオンカードの本人会員で、イオングループのスーパーで月1回以上買い物をする人
- 有効回答数:403名(男性197名・女性206名)
- 調査期間:2026年10月26日〜2026年11月2日
- 調査方法:インターネット調査
- 調査機関:アドバイザーナビ株式会社
会社概要
- 会社名:アドバイザーナビ株式会社
- 所在地:〒103-0026 東京都中央区日本橋兜町8-1 FinGATE TERRACE 6F
- 代表者:代表取締役 平行秀
- 設立:2019年5月
- 事業内容:クレジットカード・金融サービスに関する情報メディアの運営
- URL:https://adviser-navi.co.jp
本記事はアドバイザーナビ株式会社の発表をもとに作成されています。
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