株式会社オトバンクが運営するポッドキャスト制作事業「PitPa」は、企業の経営者や社員など「中の人」が発信する情報について、消費者の受け止め方や行動との関係性を分析した調査結果を発表しました。過去1年に企業の「中の人」の情報発信と接触した経験のある20〜69歳の男女500人を対象にアンケート調査を実施しています。調査では、接触した内容や媒体、発信者の属性と、その後の購買関連行動や企業イメージ変化との関係が明らかになりました。

調査によると、「企業の取り組み・社会貢献」を見聞きした人の91.3％、「専門的な知識・解説」を見聞きした人の87.8％、「経営者の考えやビジョン」を見聞きした人の83.4％が購買関連行動を経験したと回答しました。ここでの購買関連行動とは、商品への興味・情報収集・購入検討・実際の購入や利用のうち、少なくとも一つを経験したことを指します。商品の使い方といった直接的な説明以上に、企業の姿勢や考え方を直接伝える発信が購買関連行動と関連している結果となっています。

接触した媒体別の分析では、購買関連行動を経験した割合が「ブログ・note」で91.7％、「新聞・雑誌」で90.8％、「ポッドキャスト等の音声」で90.5％となり、いずれも9割を超えました。これらの媒体は文章や音声を通じて詳しい情報を届けられる特徴を持っています。なお、同じ人が複数の媒体に接触しているため、これらの数値は媒体自体の優劣を示すものではないとしています。

企業イメージ向上には経営者のビジョンや専門知識が上位

情報発信に接触して企業や商品のイメージが良くなったと回答した人が見聞きしていた内容では、「経営者の考えやビジョン」が90.1％で最も高く、次いで「専門的な知識・解説」が88.4％、「社員インタビュー」が87.2％となりました。事業への思いや携わる人々を伝える発信が、好意的な企業イメージの形成につながる可能性が示されています。

開発や営業など現場社員の発信も購買関連行動に関連

発信者の違いについては、経営者だけでなく開発担当者や営業担当者など現場社員の発信に接した人でも、購買関連行動は約8割、イメージ向上は8〜9割台となりました。購買関連行動を経験した割合は、経営者の77.3％に対し、開発担当者は82.2％、営業担当者は80.3％という結果でした。オトバンク執行役員でポッドキャスト事業PitPa責任者の富山真明氏は、商品そのものの情報に加え、背景にある企業の姿勢や人の存在が消費者にとって重要な判断材料になっていると捉えている旨をコメントしています。

調査概要および関連情報

調査の概要および関連書籍、企業情報は以下の通りです。

• 調査期間：2026年10月15日
• 調査対象：20〜69歳の男女（過去1年に「中の人」の発信と接触有り）
• 有効回答数：500名
• 調査方法：インターネットによるアンケート調査（Freeasyを利用）
• 書籍情報：『声の力でビジネスを変える ポッドキャスト導入ハンドブック』（著者：富山真明、発売日：2026年10月31日、発行：株式会社BOW&PARTNERS、発売：中央経済グループパブリッシング）
• 株式会社オトバンク概要：代表取締役社長 久保田裕也、本社 東京都文京区

本記事は株式会社オトバンクの発表をもとに作成しました。