エレコム株式会社は、半固体リチウムイオン電池を採用したケーブル一体型のモバイルバッテリーを11月中旬より新発売します。液漏れを防ぐゲル状の電解液によって安全性を高め、従来のリチウムイオン電池と比べて約4倍の電池寿命を実現しました。約190gの軽量設計で10,000mAhの容量を備え、一体型ケーブルと2つのポートにより最大3台の機器を同時に充電可能です。

安全性と従来比約4倍の長寿命を両立

本製品は、電解液のゲル化により液漏れを防ぎ、可燃性有機電解液の使用量を低減した半固体リチウムイオン電池を採用しています。これにより内部短絡時の可燃性ガスの発生や放出を抑制し、安全性を高めています。液体電解質のリチウムイオン電池を使うモバイルバッテリーのサイクル寿命が約500回であるのに対し、電解液をゲル状にして化学的安定性を高めることで、約2,000回（※充放電回数はJIS C 8711の試験条件に基づく。使用状況により変動する場合あり）という従来の約4倍の電池寿命を実現しました。

使用温度範囲は給電時で-15℃～45℃に対応し、低温や高温の環境にも強い設計です（接続機器側の仕様により充電できない場合あり）。また、電池のサイクル回数に応じてLEDの点灯色が変化し、買い替え時期の目安が本体で確認できる「Health Monitor」を搭載しています（点灯色はサイクル回数の目安であり残量表示ではありません）。通電時に本体温度を監視・制御する「Thermal Protection」や、異常検知時に自動停止する多重保護機能、日本の電気用品安全法（PSE）の技術基準への適合など、各種保護機能を備えています。

重さは約190gと軽量で、容量は10,000mAhです。本体には表面の傷つきを抑えるナイロンメッシュ素材のUSB Type-C(TM)ケーブル（約0.1m）が一体化されており、取り出してすぐに充電を行えます。

ワット時定格量は38.5Whとなっており、160Wh以下であるため航空機内への持ち込みも可能です（2026年4月現在当社調べ。160Wh以下であれば機内に2個まで持ち込み可能。航空会社の規定による例外あり）。

最大3台の同時充電と急速充電規格に対応

端子類は、本体一体型USB Type-Cケーブルに加え、USB Type-Cを1ポート、USB-Aを1ポート備えており、最大3台の機器を同時に充電できます。各ポートおよび一体型ケーブルは、単独使用時に最大22.5W出力（HUAWEI機器のみ対応）が可能です。USB Type-Cポートおよび一体型ケーブルはUSB Power Delivery（最大20W）とPPS（最大22W）に対応し、接続機器に応じた電力供給を行います。なお、複数接続時の合計出力は最大21Wを分配する仕様です。

バッテリー本体（10,000mAh）からは、1,800mAhのスマートフォンに約3.3回、3,000mAhのスマートフォンに約1.9回の充電が可能です（満充電状態から電源オフの機器を充電した際の目安）。また、最大18Wの入力に対応し、本体のみを充電する場合は約2時間50分で満充電になります。

多彩な充電機能と環境への配慮

本体充電用のケーブルを接続したまま端末も同時に充電できるパススルー対応の「まとめて充電」機能を備え、バッテリーを介さず給電することで電池の劣化を抑制します。さらに、USB-Aポートではワイヤレスイヤホン向けの「低電流モード」や接続機器を見分ける「おまかせ充電」に対応するほか、Nintendo Switch(TM) 2、Nintendo Switch(TM)、Nintendo Switch Lite(TM)の充電も可能です（動作モードによる制限や、Nintendo Switch(TM) 2のドック併用非対応あり）。

環境面では再生プラスチックの採用やプラスチックレスパッケージの導入を行っており、自社環境認定基準を満たす「THINK ECOLOGY」認定製品となっています。一般社団法人JBRCの回収対象製品のため、協力自治体や協力店での回収・リサイクルが可能です。

製品仕様と会社概要

カラーバリエーションはブラック、しろちゃん(ホワイト×ブラック)、ホワイトの3種類が展開されます。

• 型番：DE-C102-10KBK（ブラック）、DE-C102-10KWF（しろちゃん(ホワイト×ブラック)）、DE-C102-10KWH（ホワイト）
• 店頭実勢価格：¥7,480（税抜¥6,800）
• 製品詳細URL：https://www.elecom.co.jp/news/new/20261111-03/

エレコム株式会社は1986年5月設立で、大阪市中央区伏見町4丁目1番1号 明治安田生命大阪御堂筋ビル9Fに本社を置き、取締役社長執行役員を石見 浩一が務めています。

本記事はエレコム株式会社の発表をもとに作成されています。