市場調査会社のミンテルは、「2027年 世界の食品・飲料トレンド予測」を発表した。同予測では、消費者が睡眠やエネルギー、健康的なエイジング、体重管理などを目指し、食品・飲料にサプリメントやテクノロジーなどを組み合わせる動きに注目している。今後1年～1年半で、食品・飲料ブランドの競争相手が他分野の企業へと広がると予測している。

消費者が商品を単体で選ぶのではなく、望む成果に合わせて商品やサービスを組み合わせる「製品からシステムへ」という変化が起きている。ミンテルの調査によると、英国で健康管理のために機能性食品・飲料を利用する消費者の66%は、ビタミンまたはサプリメントも摂取している。さらに54%は運動トラッカーを利用し、37%はダイエットまたは栄養管理アプリを利用しているという。

また、GLP-1受容体作動薬を利用する人々向けには、食品・飲料だけでなく、効果の補完や副作用への対応を助けるビタミン、サプリメント、スキンケア、デジタルツールなどが加わっており、同じ成果に向けて複数のカテゴリーが関わり始めている。

競争の軸は「使用シーン」から「果たす役割」へ

消費者は、自分がどう感じたいか、どのように機能したいかを起点に、パーソナライズされたシステムを組み立てるようになるとしている。ブランド側には、商品が対応する使用シーンではなく、成果を実現するうえで果たす役割を軸に自社商品を位置づけることが求められる。

ミンテル 食品・飲料部門 アソシエイト・プリンシパル、アリス・ピルキントンは「消費者は、まず望む成果を定め、そこから逆算して考えるようになっています」と指摘する。食品以外の解決策と自社商品の関係を理解し、その組み合わせを分かりやすく伝えるブランドが支持を得るとみている。

2027年の予測では、「製品からシステムへ」のほかに次の2つの変化も挙げられている。

1. 信頼される主体の変化：情報が増え不安が高まる中、分かりやすい情報と安心感を届け、人々をつなぐ「商品開発者や生産者など、ブランドの背景や専門知識を伝える人」の重要性が増す。
2. 生活者像の再定義：消費者を捉える軸が「誰か」から「暮らしの課題にどう対応しているか」へ移り、食費を抑える工夫や共同生活での商品選びが消費者を理解する手がかりになる。

株式会社ミンテルジャパン 概要

• 企業名：株式会社ミンテルジャパン
• 本社所在地：東京都千代田区丸の内二丁目4番1号 丸の内ビルディング18階
• 代表：リチャード・カー
• 設立日：2008年3月
• 事業概要：トレンドレポートの販売、市場調査、市場分析等

本記事はミンテルの発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。