コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社は、運営するコンサルティング業界特化メディア「コンサルのあんなこと、こんなこと」に新カテゴリ「書籍連動特集」を新設しました。2026年11月4日（水）より、コンサルティングファーム6社の対談・インタビュー・支援事例の記事を順次公開します。本企画は、2026年12月2日（水）に技術評論社から発売される書籍『図解即戦力 コンサルティング業界のしくみとビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書［改訂2版］』の巻末付録と連動しています。

書籍とWebメディアを相互に連携

本特集は、書籍の巻末付録「現役コンサルタントが語る AI時代の『コンサルの仕事』」と連動した企画です。書籍の紙面には各記事の要約版が収録され、全編はWeb上で公開されます。読者は書籍に掲載されたQRコードからWebの全編を閲覧でき、Webメディアの読者も書籍へと行き来できる構成となっています。

生成AIの普及によって業界が転換期を迎える中、2022年4月に発刊された初版から全章が見直されました。改訂2版では「AIコンサルタント」の章が追加されたほか、業界を代表する6社の現場の声を届けるために書籍とWebの連動が図られています。

新設カテゴリ「書籍連動特集」では、書籍付録に収録された全編（本編）となる計6本の記事が順次公開されます。対談・インタビューが3本、コンサルティング事例が3本の構成です。

対談・インタビューでは、経営層や現役コンサルタントがAI時代の価値や働き方について語ります。

• 対談インタビュー①　PwCコンサルティング：「AIが変えるコンサルティング ─課題解決から産業デザインへ」 PwC Japanグループ チーフ・AI・オフィサー／PwCコンサルティング合同会社 パートナー 藤川琢哉氏 × 大谷内隆輔（https://consul.global/p-int-1/）
• 対談インタビュー②　ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ：「コンサルの本質的な価値『変革（力）』と『人間力』」 代表取締役 榊巻亮氏 × 大谷内隆輔（https://consul.global/ctp-int-1/）
• インタビュー③　アクセンチュア：「『到達』の大手か、『発明』の少数精鋭か」 マネジング・ディレクター 片岡俊氏

コンサルティング事例は、「①直面していた課題」「②支援内容」「③困難だった点」「④成果や変革」の4項目で統一され、実際の業務内容が紹介されます。

• 事例①　デロイト トーマツ：「政策案件：教育分野特化の生成AI実証研究を事務局として支援」
• 事例②　NTTデータ経営研究所：「戦略案件：既存地下空間を活用した水素供給体制の構築」
• 事例③　コダワリ・ビジネス・コンサルティング：「変革伴走案件：食品素材メーカーにおけるIT戦略策定と組織改革」

記事の公開スケジュールは以下の通りです（公開日は予告なく変更となる場合があります）。

• 11月4日（水）：ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ 対談インタビュー（https://consul.global/ctp-int-1/）
• 11月10日（火）：PwCコンサルティング 対談インタビュー（https://consul.global/p-int-1/）
• 11月17日（火）：NTTデータ経営研究所 支援事例
• 11月24日（火）：アクセンチュア インタビュー
• 11月26日（木）：デロイト トーマツ 支援事例
• 12月1日（火）：コダワリ・ビジネス・コンサルティング 支援事例

書籍および運営会社の概要

特集と連動する書籍の概要は以下の通りです。発売に関する詳細は12月の発売時に改めて告知される予定です。

• 書名：『図解即戦力 コンサルティング業界のしくみとビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書［改訂2版］』
• 著者：コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社
• 出版社：技術評論社
• 発売日：2026年12月2日（水）
• 仕様：A5判、256ページ、本体価格1,800円＋税（税込1,980円）
• ISBN：978-4-297-16083-8（電子版：978-4-297-16084-5）
• 電子版：2026年12月2日（水）配信開始予定
• URL：https://gihyo.jp/book/2026/978-4-297-16083-8

メディアを運営するコダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社は、代表取締役社長を大谷内隆輔氏が務め、東京都中央区銀座7-16-15 清月堂本店ビルに本社を置いています。2009年3月に設立され、資本金は5,000万円です。コンサルティング全般（経営・戦略・業務・組織人事・IT）のほか、人材紹介事業、フリーランス支援事業、インキュベーション事業などを手掛けています。

本記事はコダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社の発表をもとに作成されています。