株式会社COMPASSは、大阪大学の研究者らの協力のもと、宮城県気仙沼市の小中学校において学習eポータル＋AI型教材「キュビナ」の活用による学力向上への影響についての効果検証を実施しました。検証の結果、キュビナの利用と学力向上には相関がみられ、利用頻度の高さやつまずきの原因を解消する復習問題の出題が学力向上につながることが示唆されました。気仙沼市では客観的な根拠を重視した教育政策の推進（EBPM）に取り組んでおり、市内小中学校でのキュビナ活用について分析が行われました。

効果検証の概要と実施手法

今回の効果検証は、株式会社COMPASSからの受託研究「AI型教材の活用による児童生徒及び教員への影響に関する研究」（研究代表者：後藤崇志（大阪大学））として、2025年10月〜2026年3月にかけて実施されました。大阪大学大学院 人間科学研究科の後藤 崇志 准教授、西森 年寿 教授、ならびに全学教育推進機構 教育学習支援部の村上 正行 教授からなる専門家チームと連携しています。

検証の対象および手法は次の通りです。

• 対象児童生徒：気仙沼市の市立小学2年生～中学2年生 計2,268人（学年は2024年度時点）
• 対象科目：小学校は国語・算数、中学校は国語・数学・英語
• 実証期間：2024年4月～2025年4月
• 実施方法：2024年4月と2025年4月に実施された気仙沼市の学力調査結果を事前・事後テストとして使用し、その間の期間に利用されたキュビナの学習ログを収集。回帰分析や学力層別（高群・低群）比較などの統計的手法を用いて影響を調査

利用頻度と復習問題の正答率に関する検証結果

検証結果によると、利用頻度に基づき児童生徒を2群に分けて2024年度と2025年度のテスト正答率の平均値の差を比較したところ、複数の学年・教科で高利用群が低利用群よりも正答率の伸びが上回りました。この分析結果からCOMPASSは、キュビナの利用頻度が高い児童・生徒ほど学力の伸びが大きい傾向にあると解釈しています。

また、一人ひとりの理解度に応じてAIが自動で出題する「復習問題」の正答率が高いほど、複数の学年・教科において事後テストの正答率が高くなる傾向が見られました。これにより、AIによる個別最適な出題がつまずきの原因を解消し、学力向上に寄与することが示唆されたとしています。

関係者のコメント

気仙沼市教育委員会は、利用頻度の向上に伴う成果が科学的に検証されたことは各校での活用推進において大きな意味を持つとした上で、今後は全単元の問題をコンプリートする目標を設定させ、自主的・自律的な活用を進めたいとの見解を示しています。

また、大阪大学研究チームは、技術の進展に伴い様々な教材が学校へ導入される中、利用実態と効果に関する知見を得て現状の把握と改善につなげていく重要性に言及し、研究活動の継続に期待を寄せています。

学習eポータル＋AI型教材「キュビナ」および会社概要

キュビナは、AIが児童生徒の習熟度に合わせて問題を出題するアダプティブラーニング教材で、全国220以上の自治体、小中学校約3,300校で100万人以上に利用されています。

株式会社COMPASSの概要は以下の通りです。

• 社名：株式会社COMPASS
• 本社：東京都文京区
• 代表取締役：佐藤 潤
• 事業内容：学習eポータル＋AI型教材「キュビナ」、探究学習ライブラリー「SPARKE（スパーク）」の開発・提供
• URL：https://qubena.com/

本記事は株式会社COMPASSの発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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