エポスカードがゴジラ-0.0の新デザインカード申込受付を11月2日に開始へ
株式会社エポスカードは、映画『ゴジラ-0.0』の公開を記念し、ゴジラエポスカードの新デザイン『ゴジラ-0.0』の申込受付を2026年11月2日(月)より開始します。前作『ゴジラ-1.0』の公開記念カードに寄せられた反響を受けて追加制作が決定したもので、カードデザインには映画のキービジュアルが採用されています。年会費は永年無料で、国際ブランドはVisaとなります。









今回追加されるゴジラエポスカード『ゴジラ-0.0』は1種類のデザイン展開です。エポスカードの共通優待サービスとして、飲食店やテーマパークをはじめとする全国約10,000のご優待施設(2026年3月現在)での割引のほか、提携各社店舗(モンテローザ、ノジマ、KEYUCAなど)やポイントアップサイト「エポスポイントUPサイト」の利用によるポイント優待、カード会員限定保険などのライフステージサポートが提供されます。
発行主体である株式会社エポスカードを傘下に持つ株式会社 丸井グループでは、「『好き』が駆動する経済」を経営ビジョンとして掲げ、「『好き』を応援するビジネス」を推進しています。利用が寄付につながる「応援・寄付カード」は2026年3月末時点で156企画、会員数は138万人に達しており、一人ひとりの「好き」を起点とする企画の拡大を進めています。なお、2026年4月には九州エリア初となる「ゴジラ・ストア Hakata」がオープンしており、店頭には約2mの巨大ゴジラが設置されています。
新規入会や利用に応じた各種特典
「ゴジラエポスカード」への新規入会者を対象に、ゴジラの刺繍入り「今治タオルハンカチ」がプレゼントされます。すでにエポスカードを所持している場合は対象外となります。

新規入会または切り替えを行った会員には、年間利用金額に応じた特典も用意されています。年間ご利用金額50万円で「ゴジラエポスカードオリジナルエコバッグ」、年間ご利用金額100万円で「ゴジラエポスカードオリジナルコインケース」が進呈されます。
さらに新規入会特典として、Visa加盟店でのショッピング利用時に、初回の請求金額から2,000円割引となるサービスが提供されます。請求額が2,000円(税込)に満たない場合は次回以降に繰り越され、割引は1円単位で適用されます。利用期限はカードご入会月を含む3カ月末日までです。マルイのネット通販「マルイWebチャネル」での利用は割引対象外となるほか、過去にエポスカードへ入会したことがある方や会員本人以外の利用は対象外です。マルイ・モディ各店やその他施設、マルイWebチャネルで申し込んだ場合は入会特典の内容が異なります。
2026年11月3日公開予定の映画『ゴジラ-0.0』
カードの題材となった映画『ゴジラ-0.0』は、2026年11月3日(火・祝)の“ゴジラの日”に日本公開が予定されている山崎 貴監督による最新作です。前作『ゴジラ-1.0』から2年後の世界を舞台に、復興を遂げた日常に新たな絶望が襲いかかる物語が描かれます。
監督・脚本・VFXを山崎 貴氏が手掛け、製作は東宝株式会社、制作プロダクションはTOHOスタジオ ROBOT、VFXは白組が担当します。
発表企業および関連情報
カードの申し込みや映画の最新情報は、各公式サイトなどで案内されています。
- 株式会社エポスカード(本社:〒164-8701 東京都中野区中野4-3-2、代表取締役社長:相田 昭一、代表電話:03(4547)0101、URL:https://www.eposcard.co.jp)
- 東宝株式会社(本社:東京都千代田区有楽町1-2-2、代表取締役社長:松岡 宏泰、URL:https://www.toho.co.jp/)
- 株式会社 丸井グループ(本社:〒164-8701 東京都中野区中野4-3-2、代表取締役社長:青井 浩、代表電話:03(3384)0101、URL:https://www.0101maruigroup.co.jp)
- カード申込URL:https://www.eposcard.co.jp/gecard/godzilla/?utm_source=news_release&utm_medium=referral&utm_campaign=PRtimes
- 映画『ゴジラ-0.0』公式HP:https://godzilla-minuszero.toho-movie.jp/
- 「ゴジラ」 公式X:https://x.com/godzilla_jp
本記事は株式会社エポスカードの発表をもとに作成しています。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



