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BtoBマーケターの43.1%が有効商談増 調査で判明

株式会社PRIZMA、BtoBのマーケティングに関わる1,007名を対象に「2026年度上半期 BtoBマーケティング実態調査」を実施した。前年同期より有効商談が増えたと回答した人は43.1%で、AIエージェントの利用経験者では33.2%が利用開始前より商談が増えたと答えた。

調査は2026年10月29日(木)~10月30日(金)にインターネットで実施。調査対象は、回答時に業務上BtoBのマーケティングに関わっていると答えたモニターで、モニター提供元はPRIZMA リサーチ。

有効商談の増加には業種差

2026年4〜9月の有効商談数が前年同期より増えたとの回答は43.1%(20%以上増加10.3%、20%未満の増加32.8%)だった。「ほぼ変わらない」は41.7%、減少は合計8.6%。

業種別では、IT・SaaS・通信が61.2%、卸売・商社・物流が26.1%で、35.2ポイントの差があった。

上半期に最も実施された施策は小規模イベント(ウェビナー・オフライン交流会など)で33.7%。WP・調査レポートが28.8%、大規模イベント(展示会・カンファレンス協賛など)が26.6%で続いた。有効商談に特に貢献した施策も、小規模イベントが22.3%で最多となり、WP・調査レポートが18.9%、大規模イベントが17.9%だった。一方、20.2%は「貢献した施策はない・分からない」と回答した。

施策の見直し理由は費用対効果や人員不足

回答者の59.3%が上半期中に施策を中止・撤退、または予算縮小した。見直し理由は「CPA高騰・費用対効果」が43.2%、「時間・人員不足」が39.4%だった。

WP・調査レポートを見直した層では60.5%が「商談・受注につながらない」と回答。AIO・LLMO対策を見直した層では「費用対効果」が60.2%で最も多かった。AIO・LLMO対策は、実施者の67.9%が商談への貢献を挙げた一方、55.1%が中止・撤退・予算縮小を選んだ。

AIエージェント利用経験者は約4割

AIエージェントの利用経験者は398人で、全回答者の約4割。内訳は継続利用が336人、利用停止が62人で、経験者の約8割は調査時点でも利用を続けていた。利用業務は企画案・施策案の作成が42.5%、記事・資料・画像などの制作が35.5%だった。

利用開始前より有効商談が増えたとの回答は33.2%(具体的な利用業務を回答した経験者385人が対象)。「ほぼ変わらない」は48.1%だった。

AIで削減できた時間の使い道は、既存施策の実行量・改善が37.9%、独自情報・事例づくりが31.4%、新施策・新規商材の検討が29.6%。商談が増えた層では「顧客ヒアリング・市場理解」が31.3%で、横ばい・減少層の9.1%を22.2ポイント上回った。

下半期の優先投資先は広告

2026年10月〜2027年3月に優先して投資したい施策は、SNS・ディスプレイ広告が20.3%で首位。SEO・オウンドメディアが18.0%、大規模イベントが17.9%で続いた。

本調査は株式会社PRIZMAの発表をもとに作成。

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