アットホーム株式会社は、過去2年以内に自己居住用の住宅を購入した全国の21～49歳の男女を対象としたユーザー動向調査「住宅購入のプロセス&マインド2026」の結果をまとめました。

調査結果によると、新築および中古のマンション購入者の約6割が住替えを前提に住宅を購入している実態が明らかになりました。また、住まい探しにおいて防災を意識した人は7割を超えたほか、夫婦共働き世帯の住宅ローンでは単独ローンや変動金利型が選ばれる傾向がみられます。

今の住宅にどれくらいの期間住むつもりで購入したかを尋ねたところ、新築マンションおよび中古マンション購入者の約6割が「時期は分からないが住替えをする前提で購入した」「数年以内に住替えをする前提で購入した」と回答しました。

生活をイメージした家族構成ごとに選んだ間取りについては、マンションの単身（一人暮らし）で「1LDK」、配偶者・パートナーと2人、配偶者・パートナーと子どもの世帯では「3LDK」が最多となっています。特に子どものいる世帯では「3LDK」が過半数を占めました。一戸建てにおいては、配偶者・パートナーと2人の世帯、配偶者・パートナーと子どもの世帯ともに「3LDK」と「4LDK」が同程度に選ばれています。

7割以上が防災を意識し住宅性能を重視

住まい探しにおいて防災を「意識した」「ある程度意識した」と回答した人は合わせて71.3％に上り、省エネについては63.9％となりました。

住まいの性能について重視した程度を聞いた設問では、「重視した」「やや重視した」の合計で「耐震性」が78.8％、「地盤安全性」が77.0％、「断熱性」が76.4％を記録し、それぞれ7割以上の人が重視している状況が示されています。

共働き世帯の住宅ローンは単独ローンと変動金利型が主流

夫婦共働き世帯が選んだ住宅ローンの借入形態では、各住宅タイプで「単独ローン」が最も多く、特に中古一戸建てでは6割を超えました。

金利タイプに関しては、全ての住宅タイプで「変動金利型」が最多となり、半数を超えています。固定金利関連では、マンションの新築・中古ともに「固定期間選択型（5年以下）」が17.3％、一戸建ての新築・中古ともに「固定金利型（全期間固定）」が2割程度となっています。

調査の概要

今回の調査概要は以下の通りです。

• 調査対象：過去2年以内（2024年6月以降）に自己居住用として住宅を購入（契約）した、21～49歳の男女計 1,200 人
• 調査方法：インターネットによるアンケート調査
• 調査期間：2026年7月16日（木）～7月22日（水）

なお、必要に応じて購入住宅タイプ、エリア、性年代を市場実態に近づけるウェイトバック処理（データ補正）が実施されているほか、小数第2位を四捨五入しているため合計が100％にならない場合があります。発表元のアットホーム株式会社は東京都大田区に本社を置き、代表取締役社長を鶴森　康史が務めています。

本記事はアットホーム株式会社の発表をもとに作成されています。