三井物産子会社で吉田 敏氏が代表取締役社長を務めるGORIL株式会社は、楯 裕史氏が代表理事を務める一般財団法人 日本LL教育センターと共同で、複数の中高一貫校を対象とした新しい英語教育プログラムのPoC（概念実証）を2026年12月以降に開始します。

両社が共同開発したプログラムを実際の学校現場へ導入し、生徒の発音・リスニング・発話力への効果を検証したうえで、継続的かつ再現性の高い英語教育モデルの構築を目指します。実証で得られた成果を踏まえ、2027年度からの全国展開を目指すとしています。

共同開発の背景と実証実験の目的

学校教育においてスピーキング力や自己表現力の育成が重視される一方、教育現場では発音指導が教員の経験や感覚に依存しやすい点や、生徒が英語を話す機会の不足、指導時間の確保、継続的な指導・評価の難しさといった課題が指摘されています。

こうした課題に対応するため、両社は2025年に教育機関向けプログラムの共同開発に合意しました。GORILの「発音の見える化」技術と、日本LL教育センターの英検対策教材およびスピーチコンテスト運営ノウハウを組み合わせ、「音の習得」から「リスニング強化」「発話・自己表現」、さらには「英検対策」までを一貫して支援するプログラムの開発を進めてきました。今回の実証を通じて、実際の教育現場における効果と運用可能性を検証します。

PoCで提供される学習プログラム

参加校には、以下の内容が提供されます。

• 発音・イントネーション学習：「発音の見える化」「イントネーションの見える化」および「AIによる判定機能」を活用し、生徒が英語の音を視覚的に捉えて真似て身につけるプロセスを支援
• Story Sprintによる発話力強化：AIを活用した発話力向上機能「Story Sprint」を用い、生徒自身の経験や考えをテーマにしたストーリーを教材化し、自分の言葉で英語を話す力を育成
• スピーチコンテスト準備支援：学習成果の発表の場として、課題文に沿ったスピーチコンテストへの参加準備を支援
• 英検対策：リスニングおよび二次試験（スピーキング）に向けた専用対策コンテンツを提供
• 教員向けサポート：マニュアルや活動ガイドの提供に加え、TeamsやZoom等を活用したオンラインレッスン、成功事例の共有、Q&Aサポートを実施

PoCにおける検証項目

2026年12月以降に順次実施するPoCでは、生徒と教員の双方を対象に以下の観点からプログラムの効果を検証します。

• 生徒への効果：発音力・リスニング力の改善度、発話量の変化、英語に対する自信の変化、英検対策への効果等
• 教員への効果：スピーキング指導の質・量の向上、個別ニーズに応じた指導の実現性、導入による指導負荷の変化およびプログラムへの満足度等

日本LL教育センターの代表理事である楯 裕史氏は、「本PoCを通じて、発音から発話、自己表現、英検対策までを一貫して支援する学習モデルの有効性を検証し、全国の教育現場に新たな価値を提供していきたいと考えています」とコメントしています。

各社の概要

日本LL教育センターは1972年の設立以来、児童英語教育や英検教材の開発を手がけ、50年以上教材を提供している教室とのネットワークや「全国ジュニア英語スピーチコンテスト」の主催を行っています。

一方のGORILは、音声をベースに自社の特許技術「発音の見える化ツール」「イントネーションの見える化ツール」やAIを活用した発話力向上ツール「Story Sprint」などを展開しています。なお、「発音の見える化ツール」は2024年1月に日本で、2025年6月には米国、2025年12月には台湾で特許を取得しており、韓国、中国、インド、インドネシア、EUにおいても特許申請を完了しています。

• 商号：GORIL株式会社（英文名：GORIL Inc.）
• 代表者：代表取締役社長 吉田 敏
• 本店：東京都千代田区大手町1－2－1
• 設立：2024年11月20日
• URL：https://goril.jp/

本記事はGORIL株式会社の発表をもとに作成されています。