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ATENジャパン、Inter BEE 2026に出展へ 中央監視室の実機デモを展開

東京都荒川区に本社を置き鄧 鴻群[Hans Teng]が取締役社長を務めるATENジャパン株式会社は、2026年11月18日(水)~20日(金)に幕張メッセで開催されるメディア総合イベント「Inter BEE 2026」に出展する。

ブース(幕張メッセ / ホール5 / ブースNo.5405)では、「監視システムの運用を支えるATENの統合ソリューション」をテーマに掲げ、中央監視室をイメージした実機デモや新製品の展示、製品担当者によるショートセミナーなどを実施する予定だ。

中央監視室をイメージした実機デモを展開

メイン展示では、複数のシステムを効率的に監視・操作する中央監視室の構成を実機で公開する。展示初公開となるビデオウォールプロセッサー「VW0804」や、コンソールステーション「KA8585」、IP-KVMレシーバー「KE8980MR」を組み合わせたシステムが紹介される。

  • VW0804:ATENのビデオウォールプロセッサーに新登場した1Uモデルで、展示初公開となる。省スペース設計により、中央監視室に求められる柔軟な映像レイアウトを実現するとしている。
  • KE8980MR:IP-KVMに加え、RDP、VNC、仮想環境などを最大4画面に集約し、複数のシステムを同時に監視・遠隔操作できるIP-KVMレシーバー。
  • KA8585:IP-KVM端末のマルチオペレーションに対応したコンソールステーション。4画面を活用し、最大256台のリアルタイム監視を実現する。

このほか、PC/サーバーをネットワーク経由で遠隔操作できるIP-KVM「CNシリーズ」「KGシリーズ」などを組み合わせた遠隔操作ソリューションも展示される。

会場では、アワードへのノミネートや受賞歴を持つ製品を含む各種ソリューションが展示される。

  • RCMシリーズ:従来のIP-KVMスイッチに「監視」「検知」「自動操作」の3つの機能を付与した製品で、Inter BEE Award ノミネート製品。パネルアレイ表示による一元監視や、OCR・画像・音声をトリガーとしたアラート通知、自動実行操作などが紹介される。
  • IS4912:Web会議や動画などの音声をリアルタイムで文字起こしし、HDMI出力映像とあわせて原文・翻訳字幕を最大4言語まで同時表示するクラウド翻訳対応音声字幕表示システムの新製品で、Inter BEE Award ノミネート製品。
  • KE6948A:船級協会DNVの認証を取得した高耐久IP-KVMの新製品で、2026年度グッドデザイン賞受賞製品。湿気・粉塵・塩害に強い堅牢設計を備え、フェイルオーバーやデュアルIPによる冗長ネットワーク構成に対応する。
  • VP2021KIT:ワイヤレス投影機能を備えたプレゼンテーションスイッチの新製品。ドライバー不要でPCに挿すだけで使用できる新製品のドングル「VP201」が付属し、最大4系統のソース共有やUSBタッチバック等の機能を提供する。

ブースではこのほか、4K60p映像の圧縮・延長とKVM操作を支援するビデオエクステンダー「VE8662」、遠隔からの電源操作・復旧を支援する電源リブーター「PE41xxAJシリーズ」、コンシューマー向けブランド「essentials」などが出展される。なお、出展製品は予告なく変更する場合があるとしている。

製品担当者によるショートセミナーを実施

ブース内では、製品担当者が各製品の特徴や具体的な活用方法を解説するショートセミナー(各回約15分)が開催される。

セミナーの主なテーマとして、RCMシリーズによる閉域網端末の集約と電源再投入の自動化、KE8980MRによる4画面同時監視操作、KA8585によるマルチオペレーション、VWシリーズによるビデオウォール構成、VE8662による映像圧縮・延長、PE41xxAJ シリーズによる遠隔電源操作・復旧、新ブランドessentialsの紹介などが予定されている。

ATENの企業概要

  • 企業名:ATEN International Co., Ltd. (TWSE:6277)
  • 設立:1979年
  • 本社:台湾
  • 子会社および地域オフィス展開:中国、日本、韓国、ベルギー、オーストラリア、米国、英国、トルコ、ポーランド、インド、ルーマニア、南アフリカ、インドネシア、メキシコ
  • R&Dセンター:台湾、中国、カナダ
  • 日本法人:ATENジャパン株式会社(本社:東京都荒川区、取締役社長:鄧 鴻群[Hans Teng])
  • URL:https://www.aten.com/jp/ja/aten-info/about-aten/brand/

本記事はATENジャパン株式会社の発表をもとに作成されています。

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