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FRONTEOと大塚製薬が共創開始 AI活用で腎領域の標的分子を探索

株式会社FRONTEOと大塚製薬株式会社は、AI創薬支援サービス「Drug Discovery AI Factory」を活用した、腎領域における標的分子探索に関する共創プロジェクトを開始した。大塚製薬が持つ創薬研究の知見と、FRONTEOのAI解析技術および創薬研究者チームの知見を組み合わせ、標的分子(薬を作用させる対象とする分子・遺伝子)の探索を支援する。既存の知見の延長線上にとどまらない新たな創薬標的の探索を通じ、腎領域における革新的な治療薬の創出サポートを目指す。

独自AI「KIBIT」を活用した仮説構築

本プロジェクトにおいて、FRONTEOは自然言語処理に強みを持つ自社開発の方程式駆動型AI「KIBIT」と独自の解析手法を用い、大塚製薬が指定する疾患における新規性の高い標的分子候補を抽出する。「KIBIT」は方程式を用いることで非連続な発見、因果関係の把握、高い再現性を実現し、学習プロセスの軽量化によりパソコン1台で稼働する人工知能である。

抽出された候補については、関連する科学的エビデンスを多角的に検証し、標的分子候補と疾患との関係性や作用メカニズムに関する仮説を構築していく方針だ。

今回の共創プロジェクト開始に際し、FRONTEOの取締役/CSO(Chief Science Officer)を務める豊柴 博義は、「本プロジェクトを通じて、新たな創薬の可能性を見出し、革新的な治療薬の創出とアンメット・メディカル・ニーズの解消に貢献できることを期待しています」とコメントしている。同サービスは膨大な文献情報を高速かつ網羅的に解析し、既存の論文では報告されていない未知の関連性を捉えることで、標的分子候補の非連続的な発見を強みとしているという。

AI創薬支援サービス「Drug Discovery AI Factory」

プロジェクトで活用される「Drug Discovery AI Factory(DDAIF)」は、自然言語処理に特化した方程式駆動型AI「KIBIT」(日本・欧州・米国・韓国特許取得済)と、創薬研究者やAIエンジニアの知見を融合したAI創薬支援サービスである。疾患関連遺伝子ネットワークの解析や標的分子候補に関する仮説構築を行い、医薬品開発における研究者の意思決定を支援する。同サービスに使われている技術は、日本および欧州、米国、韓国で計21件の特許権を取得しており、すでに複数の大手製薬企業で導入実績がある。

両社の概要

プロジェクトを進める両社の会社概要は以下の通り。

大塚製薬株式会社

  • 本社:東京都
  • URL:https://www.otsuka.co.jp/
  • 事業内容:未充足の医療ニーズに新たな価値を提供する医療関連事業、ニュートラシューティカルズ関連事業を展開するトータルヘルスケアカンパニー

株式会社FRONTEO

  • 本社:東京都港区
  • 代表取締役社長:守本 正宏
  • 設立:2003年8月創業、2007年6月26日東証マザーズ(現:東証グロース)上場
  • 資本金:915,057千円(元記事では2026年6月30日時点と記載)
  • URL:https://www.fronteo.com/
  • 事業展開:日本、米国で事業を展開。ライフサイエンスAI、リスクマネジメント、DX(株式会社アルネッツ)などの事業を推進

本記事は株式会社FRONTEOの発表をもとに作成しました。

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