IT業界の営業、名刺交換から商談化40%未満が約8割 オールトゥデイ調査
株式会社オールトゥデイは、IT業界に属し名刺を利用している営業担当者を対象に実施した「営業活動における名刺交換の課題とデジタル化への意識」に関する調査結果を発表した。調査の結果、名刺交換から商談や次回アポイントに繋がる割合が40%未満にとどまる営業担当者が全体の約8割に達することが明らかになった。また、名刺交換後にビジネスチャンスを活かしきれず機会損失を感じている層が約8割を占める現状も示されている。
名刺交換から商談やアポイントに繋がる割合は40%未満が約8割
現在の営業活動において、名刺交換から具体的な商談や次回アポイントに繋がる割合を尋ねたところ、「20%~40%未満」が31.1%で最も多く、「10%~20%未満」が24.4%、「10%未満」が20.2%となった。
合算すると全体の約8割が「40%未満」と回答しており、さらに「20%未満」にとどまる層も約4割を占めている。
約8割が名刺交換後の「機会損失」を実感
名刺交換をした相手に対し、商談や次のステップに繋がらず機会損失になっていると感じることがあるか尋ねたところ、「頻繁に感じる」が17.6%、「たまに感じる」が58.7%となった。

合わせて約8割の営業担当者が機会損失を実感していると回答している。
商談化しない原因は「ニーズ・時期の不一致」や「連絡の遅れ」
機会損失を「頻繁に感じる」「たまに感じる」と回答した対象者に、名刺交換が商談に繋がらない原因を尋ねたところ、「ニーズやタイミングの不一致」が42.0%で最多となった。
次いで「フォローアップ連絡の遅れ」が34.9%、「相手の記憶に残らなかった」が32.4%と続いている。
調査概要
- 調査名称:「営業活動における名刺交換の課題とデジタル化への意識」に関する調査
- 調査期間:2026年8月19日~2026年8月24日
- 調査方法:PRIZMAによるインターネット調査
- 調査人数:312人
- 調査対象:調査回答時にIT業界に属し、普段から名刺を利用している営業担当者と回答したモニター
- 調査元:株式会社オールトゥデイ(モニター提供元:サクリサ)

株式会社オールトゥデイについて
株式会社オールトゥデイは、携帯端末を利用した総合ソリューションサービスを展開し、顧客管理や来店頻度向上、失客防止策などのサービス提供とサポート業務に取り組んでいる。
- 本社所在地:埼玉県さいたま市
- 公式サイト:https://www.alltoday.jp/
本記事は株式会社オールトゥデイの発表をもとに作成。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



