日本車輌製造株式会社（愛知県名古屋市、代表取締役社長：田中 守、以下 日本車両）と日本電気株式会社（東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO：森田 隆之、以下 NEC）は、鉄道車両の3Dデータを活用したVR（Virtual Reality：仮想現実）アプリケーション（特許出願中(2026年10月13日時点)）を共同開発しました。本アプリケーションは、VR技術を用いて車両の構造や設備配置などを確認できる仕組みです。設計段階からの車内レイアウト確認に加え、鉄道事業者における保守作業や運転取扱い、清掃作業などのシミュレーションを可能にし、設計の効率化や品質向上、業務支援を目指します。

実物に近いVR空間で設計レビューを効率化

本アプリケーションは、鉄道車両の3Dデータを活用してVR空間上に車両を再現します。設計者はVRゴーグルを装着することで、実物に近い感覚で設計内容を確認できます。VR空間内には乗客に見立てたマネキンを配置することも可能です。

従来は試作車両や実機を用いて実施していた検証に先立ち、設計段階から車内レイアウトや設備配置を確認できるようになるため、設計の効率化につながります。さらに、鉄道事業者と連携して過去の検討事例などの情報をVR空間上に表示することで、事前検討やレビューの段階から適切な検討を行える環境を整え、設計品質の向上を図ります。

保守作業や乗務員・清掃スタッフの教育訓練を支援

VR空間上では、保守作業で扱う単位ごとに部品を自由に動かせるほか、工具の3Dモデルやマネキンの配置、部品ごとの重量や材質といった情報の表示が可能です。これにより、保守作業を想定した作業手順の事前検討や教育・訓練、さらには資材・部品調達の効率化に役立てられます。

また、乗務員や清掃スタッフの教育・訓練への活用も想定されています。運転台における機器類の取扱い確認のほか、仮想のお客様を配置した異常時対応、乗降介助、避難誘導、清掃作業時の動線確認など、サービス品質向上に向けた各種訓練に活用できます。

実業務への適用と今後のサービス展開

両社は本アプリケーションを実際の鉄道車両開発における設計レビューに適用し、実業務での活用を進めています。

今後は機能強化に取り組み、将来的には本アプリケーションの鉄道業界向けサービスとしての展開も目指す方針です。

発表企業の情報

• 日本車輌製造株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：田中 守）
• 日本電気株式会社（本社：東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO：森田 隆之）

本記事は日本車輌製造株式会社および日本電気株式会社の発表をもとに作成しています。

Dellows News編集部

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