GMO NIKKO、企業のAI検索対応に関する調査を実施

AI検索での機会損失に93.5%が危機感も全社共有は16.5%　GMO NIKKO調査

CATEGORY: ビジネス

GMOインターネットグループの連結会社であるGMO NIKKO株式会社は、企業のマーケティング・広報・Web領域の担当者および責任者1,003名を対象に実施した「AI検索時代における企業のAIO／LLMO対応の実態と課題」に関する調査結果を発表しました。

調査によると、AI検索の回答内に自社情報が表示されないことによる接点や流入機会の減少に対し、回答者の93.5%が危機感を示しました。一方で、その危機感を会社全体で共有できている企業は16.5%にとどまり、対策の必要性が認識されつつも組織的な対応や評価体制の構築に課題を抱える実態が浮き彫りになっています。

AI検索による流入減に9割以上が危機感、全社共有は一部にとどまる

AI検索の回答内に自社情報が表示されず接点や流入を失う可能性について、「非常に危機感を持っている」（42.1%）と「やや危機感を持っている」（51.4%）を合わせた93.5%が危機感を示しました。

一方で、危機感を持っていると回答した937名のうち、社内の共有状況について「会社全体」で共有できているとした回答は16.5%でした。「個人レベル」（39.3%）や「部署レベル」（44.2%）にとどまっており、経営課題として位置づけられるまでには至っていない現状が示されています。

9割超が対策を実施、効果測定やノウハウ不足が主な障壁に

AIO／LLMO対策については、「本格的に実施している」（36.1%）と「一部で実施している」（54.4%）を合わせて90.5%が実施していると回答しました。取り組む施策としては、「一次情報・専門性の高いコンテンツの発信」や「AIに引用されやすいコンテンツ制作」が上位となりました。対策実施者（908名）のうち38.0%が「メディア露出・外部サイト経由の流入が増加した」と回答し、「問い合わせ／CV数が増加した」（36.2%）、「自然検索流入が増加した」（35.6%）などの効果を実感しています。

一方、対策を進める上での課題（複数回答可）では、「効果測定・KPI設計が難しい（AI経由の影響が可視化できない）」が37.9%で最多となり、「検索順位は維持しているが流入が伸びない」（36.6%）、「コンテンツの最適化方針が定まらない」（31.6%）が続きました。未対策の回答者（95名）における理由（複数回答可）では、「社内の知見・ノウハウ不足」（33.7%）が最も多く、「具体的に何をすべきか分からない」（22.1%）、「効果測定の方法が確立されていないから」（21.1%）が挙げられました。

今後の重要要素は信頼性、具体的な手順やガイドラインを求める傾向

今後のAI検索で重要になると考える要素（上位3つまで選択）としては、「情報の出どころがはっきりしているか」（30.8%）や「内容がわかりやすくまとめられているか」（30.7%）が挙がりました。

対策を進めるうえで必要な支援（上位3つまで選択）については、「何から始めればよいかの手順やガイドライン」（31.0%）や「自社に合った施策の提案やコンサルティング」（30.4%）を求める回答が多く、実践的な進め方へのニーズが示されています。

調査概要

調査テーマ：「AI検索時代における企業のAIO／LLMO対応の実態と課題」に関する調査
調査期間：2026年8月10日（月）～2026年8月12日（水）
調査主体：「GMO AIOブースト」（GMO NIKKO株式会社）
調査地域：日本国内
調査対象：調査回答時に企業のマーケティング・広報・Web領域の担当者および責任者と回答したモニター1,003名
調査方法：PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査

本記事はGMO NIKKO株式会社の発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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