株式会社JTBは、企業のミーティング・イベント・研修担当者を対象に実施した「ビジネスイベント調査2026」の結果を発表した。調査によると、ビジネスイベントの開催頻度は社外向け・社内向けともに増加傾向にあり、特にリアル（オフライン）開催を強化する動きが広がっている。また、成果創出に向けた専門知見の活用やサステナビリティ対応への投資意向が高まっている実態も明らかになった。

2026年度のビジネスイベント開催頻度について調査したところ、社外向け・社内向けともに全体的な増加傾向がみられた。特に対面ならではのコミュニケーション機会や体験価値への期待から、リアル（オフライン）開催を強化する動きが拡大している。

開催方法とイベント目的の関係においては、「コミュニケーション創出」「モチベーション向上」「ブランド価値向上」といった主要な目的の達成において、現地参加すなわちリアルイベントの有用性が高く認識されていることが示された。

運営課題の解決に向けた投資と外部知見の活用

イベントに求められる役割が広がる一方で、企画だけでなく集客や運営準備、参加者対応、効果検証といった付帯業務が担当者の大きな負担となっている。

こうした課題に対し、多くの企業が解決に向けた投資意向を示している。追加コストをかけても解決したい課題としては「参加者満足度を高めるイベント設計」「コンテンツ企画」「ターゲット参加者の集客」などが上位となった。また、約半数の企業がイベント企画・運営において外部コンサルティングを活用しており、専門的なノウハウを活用して成果の最大化を図る動きがみられる。

サステナビリティ対応に関しては、74.7％の企業が実施または検討していると回答した。

さらに、サステナビリティ対応によってコスト増加が生じる場合でも、90%以上の企業が追加コストを許容すると回答した。環境配慮や持続可能性への取り組みは「できれば取り組むもの」から「必要な投資」へと位置づけが変化している。

調査概要

• 調査内容：ビジネスイベントに関するアンケート調査
• 調査対象：20歳～69歳までの日本に在住する方 かつ 以下の条件に該当する方（現在就業している企業の正社員、該当のビジネスイベントに関与したことがある担当者、企業規模が従業員数500名以上、もしくは売上100億円以上の企業）
• サンプル数：800サンプル（顧客/パートナー向けイベント：400サンプル、従業員向けイベント：400サンプル）
• 調査時期：2026年7月
• 調査方法：インターネット調査

本調査の詳細レポート「ビジネスイベントの現在とこれから（2026年度版）～全体版～」は、同社の法人WEBサイト（https://www.jtbbwt.com/business/documents/whitepaper/detail/id=4755）よりダウンロードできる。

本記事は株式会社JTBの発表をもとに作成。