食品総合卸の株式会社日本アクセス（所在地：東京都品川区西品川1-1-1、代表取締役社長 社長執行役員 CEO 服部真也）は、冷凍食品やアイスクリームを対象としたキャンペーン「第14回フローズンアワード2026」を、2026年10月1日（木）から11月30日（月）まで開催します。

メーカーや小売業とともにフローズンカテゴリーの認知拡大と販売促進、売場の活性化を図る企画で、今回のコンセプトは「マイ・フローズンライフ」に設定されています。期間中は、Web投票による総選挙、レシート応募キャンペーン、オリジナルショートドラマの配信という3つの施策が展開されます。

PR動画を視聴して投票する「冷凍食品・アイスの総選挙」

公式サイトでは、エントリーされた商品のPR動画を公開し、動画を視聴した利用者が推し商品に投票する「冷凍食品・アイスの総選挙」が実施されます。投票結果はランキング化され、2026年12月16日（水）に公式サイトで発表される予定です。

2026年9月15日時点のエントリー数は合計42社181商品で、内訳は冷凍食品が22社98商品、アイスが16社73商品、ペットフードが5社10商品となっています。部門構成は、冷凍食品12部門（冷凍野菜や素材系を対象とした「料理のアシスト」部門を新設）、アイス14部門（「氷菓系」部門を新設）、ペットフード1部門です。

投票者向けには、期間中に毎日抽選で100名へ「500ポイント」が当たる企画や、すべての動画を視聴した人全員に「100ポイント」、さらにWチャンスの抽選で10名に「10,000ポイント」をプレゼントする「動画閲覧コンプリート賞」が用意されています。ポイントは「選べるデジタルポイント」（1ポイント＝1円相当）で、投票には同社LINEアカウントの連携が必要です。

• 公式サイト：https://promotion.nippon-access.co.jp/frozen/frozenaward/2026/ （2026年10月1日0:00オープン）
• 投票期間：2026年10月1日（木）0:00～11月30日（月）23:59

合計1,560名にデジタルポイントが当たる「レシート応募コース」

全国のスーパーやコンビニエンスストア、ドラッグストアなどの小売店で購入した冷凍食品・アイス・冷凍ペットフードのレシートで応募できるキャンペーンも実施されます（精肉・鮮魚コーナーで販売されている冷凍商品は対象外、ECサイトやネットスーパーでの購入も対象）。

購入金額（税抜）に応じて以下の各コースへWeb応募が可能で、抽選で合計1,560名にデジタルポイントが当たります。

• Aコース（750円以上）：10,000ポイント×50名（総額50万円相当）
• Bコース（250円以上）：2,000ポイント×500名（総額100万円相当）※5口応募で高額コース（10,000ポイント×10名、総額10万円相当）へ自動エントリー
• Cコース（50円以上）：500ポイント×1,000名（総額50万円相当）

また、参画する小売業約80社以上の「フロアワ応援店」で購入したレシートで応募した場合は当選確率が5倍となります。

• 購入・応募期間：2026年10月1日（木）～11月30日（月）

1話完結型のオリジナルショートドラマを配信

一般消費者から募集した冷凍食品・アイスにまつわるエピソードをもとに制作された「1話完結型ショートドラマ」がSNS等で配信されます。本編は2026年10月1日（木）から10月15日（木）まで、15夜連続で毎日18時に公開され、10月16日から11月15日には切り抜きやメイキング動画が配信される予定です。

配信先は以下のプラットフォームです。

• YouTube（フロアワTV）：https://www.youtube.com/@TV-eu4ci
• TikTok：https://www.tiktok.com/@nippon_access
• Instagram：https://www.instagram.com/frozen_award/
• X：https://x.com/access_foods

個食化や市場拡大を背景にした展開

同社によると、単身世帯や共働き世帯の増加に伴い、家族で異なる時間やメニューで食事をとる「個食」が進んでいます。冷凍食品市場規模は約1兆3,000億円、消費量は300万トンを突破し過去最高を更新（日本冷凍食品協会調べ）。ワンプレート冷凍食品市場も昨年158億円規模となり直近5年間で3倍以上に成長しています（インテージSRI＋調べ）。

また、猛暑などを背景に2025年の国内アイスクリーム消費金額が6,631億円と過去最高規模となったこと（アイスクリーム白書）や、国内ペットフード市場が4,594億円規模へ拡大していること（ペットフード協会調べ）などを背景に、各カテゴリーの魅力発信と市場活性化を目指すとしています。

本記事は株式会社日本アクセスの発表をもとに作成しました。