株式会社ジャパン・メディカル・カンパニーは、2026年8月23日（日）に札幌コンベンションセンターで開催された第35回日本外来小児科学会年次集会において、ランチョンセミナーを共催しました。セミナーには小児科医や看護師ら125名が参加し、乳児健診から専門施設への連携に関する診療体制について議論が行われました。参加者アンケートでは94名から回答が得られ、全体の満足度は94.5％となっています。

病的頭蓋変形の見極めと適切な連携体制

セミナーでは、すべての頭のゆがみにヘルメット治療が必要なわけではなく、頭蓋縫合早期癒合症などの病的頭蓋変形を見逃さず、乳児健診や外来小児科で疑いを持って適切なタイミングで専門施設へつなぐ重要性が示されました。

位置的頭蓋変形と判断された場合でも、月齢や変形の程度、自然経過、発達などを踏まえた上で、経過観察や生活支援、理学療法、ヘルメット治療などから適した方針を選択することが基本とされています。

座長を務めた日本外来小児科学会会長でいなみつこどもクリニック院長の稲光毅氏は、体系的に学ぶ機会が得られたことは有意義であり、明日からの診療に活かせる実りの多いセミナーとなった旨を述べています。また、九州大学名誉教授の大賀正一氏、0歳からの頭のかたちクリニック表参道神宮前院長の西巻滋氏、慶應義塾大学形成外科専任講師の坂本好昭氏が登壇し、それぞれの視点から診察や研究の知見を発表しました。

セミナー参加者へのアンケートでは、頭の健診に関する理解が深まったという意見の一方で、紹介の基準や小児脳神経外科がない地域での対応など、現場の判断や地域格差に関する課題も寄せられました。

ヘルメット治療に関与していると答えた15名のうち、画像診断の運用については全例でX線診断を行うとした回答が3名、全例を紹介するとしたのが1名、必要と判断した乳児にのみ検査や紹介を行うとしたのが6名など、施設ごとにばらつきがみられました。この結果は任意回答による限られた数値であるものの、外来小児科における具体的な課題を示す一つの結果となっています。

認定制度の導入と医療機関連携の具体例

株式会社ジャパン・メディカル・カンパニーでは、製品の導入条件として一般社団法人日本ヘルメット治療評価認定機構の認定を受けることを求めています。認定には研修修了や実地見学、画像診断設備の整備が必要とされ、提携医療機関ではヘルメット治療の適応を検討する初診乳児に対し、原則として全例で画像検査を含む頭蓋健診を実施しています。

実臨床の例として、提携先である三重中央医療センターでは、研修修了や富山大学附属病院での実地見学を経て低線量頭部CTを導入し、外来開始後の早い段階で頭蓋縫合早期癒合症を発見してあいち小児保健医療総合センターへ速やかに紹介した実績が紹介されました。

株式会社ジャパン・メディカル・カンパニーの概要

• 社名：株式会社ジャパン・メディカル・カンパニー
• 設立：2018年5月
• 代表取締役：大野秀晃
• 事業内容：医療機器・医療雑品の開発・製造・販売
• URL：https://japanmedicalcompany.co.jp

同社製頭蓋形状矯正ヘルメットによる累計治療症例は21,000症例以上で、大学病院・こども病院等の採用施設数は国内最多（2026年7月当社調べ）となっています。

本記事は株式会社ジャパン・メディカル・カンパニーの発表をもとに作成しました。