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東京国立博物館と建長寺で「ZEN NIGHT」開催中、東京会場で甘酒提供

東京国立博物館の庭園と建長寺で、夜間イベント「ZEN NIGHT TOKYO」と「ZEN NIGHT KAMAKURA」が開催されている。両会場ではライトアップと「ニューロミュージック™」を楽しめるほか、脳波計を装着して坐禅を行う「脳波坐禅」を実施する。東京会場では、野点茶屋「もみじ茶屋」で温かい甘酒の提供を始めた。

東京国立博物館の庭園をライトアップ

「ZEN NIGHT TOKYO」は、東京国立博物館の庭園で2026年10月14日(水)~12月6日(日)に開催。池のほとりをニューロミュージックを聴きながら歩行禅で巡り、大規模な雲海が出現する「水月池」では、ライトアップされた木々が水面に映る景色を楽しめる。紅葉の色づきや見頃は気象条件により変動し、開催期間中に見頃を迎えない場合もある。

庭園内の野点茶屋「もみじ茶屋」では、温かい抹茶に加えて甘酒の提供を始めた。上野「みはし」の栗あんみつとお抹茶のセットも販売する。

  • 抹茶:600円
  • 甘酒:700円
  • 栗あんみつ(上野「みはし」)とお抹茶:1,500円

価格はすべて税込。混雑状況により待ち時間が発生したり、売り切れたりする場合がある。

TOHAKU茶館が初の夜間営業

東京国立博物館の庭園内にある歴史的建造物「応挙館」で営業する「TOHAKU茶館」は、イベントにあわせて初の夜間営業を実施している。「応挙館」は1742年に建てられ、円山応挙による襖絵(現在は複製)が飾られている。夜間営業では、各種ウイスキーや日本酒、カクテル、おつまみなどを提供する。

夜間営業は2026年12月6日(日)まで。営業日は金・土曜(11月13日(金)を除く)と11月22日(日)で、BAR営業は17:30~20:30(ラストオーダー 20:00)。記載の日程以外と12月8日(火)以降は、10:30~17:00で営業する。

「ZEN NIGHT TOKYO」の開催時間は17:30~19:30。毎週金・土曜、11月1日・11月2日・11月22日は21:00まで、11月13日は21:30まで開催する。入場は閉場の30分前まで。休館日は毎週月曜日(ただし、11月2日・23日・30日は開館)と11月24日。

入場料は、特別展「大徳寺 本朝無双之禅苑」とのセット券が一般4,200円/大学生3,200円/高校生2,800円。「ZEN NIGHT TOKYOのみ券」は一律2,500円で、11/20(金)より販売開始。金・土曜と11/22(日)は20時以降から入場できる。それ以前の時間に入場する場合は、東博コレクション展または特別展チケットを別途購入し、19:30までに入館する必要がある。

チケットは公式サイト(https://zen.vie.style/tokyo2026)で販売する。主催は東京国立博物館、日本経済新聞社、VIE。補助は令和8年度日本博(独立行政法人日本芸術文化振興会/文化庁)。

建長寺で脳波坐禅を実施

「ZEN NIGHT KAMAKURA」は、臨済宗建長寺派 大本山 建長寺で2026年10月29日(木)~12月6日(日)に開催する。開催時間は17:00~20:00(最終受付 19:30)。方丈庭園の「雲海 風龍の舞」や、「脳波坐禅」が行われる虫塚までの道では、紅葉樹が色づき始めている。紅葉の色づきや見頃は気象条件により変動し、開催期間中に見頃を迎えない場合もある。

鎌倉会場では、養老孟司発案、隈研吾建築の「虫塚」付近で、VIEのイヤホン型脳波計を装着して坐禅を行う。坐禅中の脳の状態は音と映像でリアルタイムに可視化され、終了後はスマートフォンでその日の結果を確認できる。結果には、ととのいスコア(0~100)、脳波の変化から生まれるその日だけの模様「紋」と坐禅状態のタイプ、5つの脳波帯域の変化が表示される。メールアドレスを登録すると、坐禅中の脳波を解析した詳細レポートが後日届く。いずれの数値も、ほかの人や平均との比較ではなく、その日の坐禅中の変化を示す。

脳波坐禅は完全予約制で、各回30分。17:30~20:00の間に5回実施する。脳波坐禅付きチケットは前売り・日時指定で、平日3,400円/休日3,900円。入場料は前売り券が平日2,400円/休日2,900円、当日券が平日2,900円/休日3,400円。チケットは公式サイト(https://zen.vie.style/kenchoji2026)で販売する。

主催はVIE株式会社、日本経済新聞社。特別協力は臨済宗建長寺派大本山 建長寺、開山大覚禅師750年遠諱実行委員会。後援は公益社団法人 鎌倉市観光協会、協力は東海旅客鉄道、東日本旅客鉄道。補助は令和8年度日本博(独立行政法人日本芸術文化振興会/文化庁)。

本記事は日本経済新聞社の発表をもとに作成。

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