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QO、生活者マクロトレンド2026総集編を公開

QO株式会社が運営するマーケティング・シンクタンク「MACRO INSIGHT LAB」は、2026年の生活者動向とヒットの背景をまとめたレポート「生活者マクロトレンド2026 総集編」を2026年11月19日に公開した。2024年8月以降の見立てと、累計25,956人の調査データを横断的に分析し、生活者の状況を4つの潮流に整理している。

2026年のキーワードは「融動」

レポートでは、物価高や先行きへの不安のなかで、生活者が暮らしの合理化や自己防衛を重ねてきたと説明する。AIやデータによる最適化、タイパの追求が進み、失敗やはみ出しを避ける空気が強まるなか、日常が画一化し、小さな違和感が積み重なっているという。

「今の暮らしを変えたい」という気持ちはあるものの、失敗やリスクへの恐れから一歩を踏み出しにくい状況を踏まえ、MACRO INSIGHT LABは、凍りついた心や身体が融けて動き出すことや、そのためにコト・ヒトを誘導することを表す「融動(ゆうどう)」を2026年のキーワードに掲げた。

生活者をめぐる4つの潮流

ベースのマイナス化

手元のお金や時間、心の余裕が目減りするなか、限られた資源からより多くの満足を得られる消費に関心が向いている。「倹約一辺倒ではなく、『自分にとって意味のあるもの』にはお金をかけたいと思う」人は79.4%だった。

一度の体験で終わることを味気ないと感じる人は全体の60.4%。特に10代・20代を中心に、好きなことやモノを一度きりで終わらせず、「広く・深く・長く」味わい尽くしたい傾向が見られた。事例として、フィットネスレースのHYROXや、参加者がそれぞれ黙々と本を読むSilent Book Clubが挙げられている。

予定調和化

10代・20代を中心に、自分の生活に既視感を抱く人が多く、10代では約70%にのぼる。日々の生活にちょっとした変化や刺激を求める人は全体の55.8%、10代では74.2%だった。

「普段真面目に頑張りすぎている自分をたまには解放してあげたいと思う」人は61.1%。事例には、子どものころに好きだったものを大人が楽しむKIDULT(キダルト)ブームや、ふかわりょう氏が主催する氷河期世代がドリンク代のみで入場できるクラブイベント「氷河期NIGHT」がある。

合理的意味の飽和化

選択に合理的な意味を求める消費が広がり、意味づけがあふれることで、生活者は「意味疲れ」を起こしつつあるという。情報やコンテンツの多さにメンタル的な疲れを感じる人は57.3%だった。

レポートでは、頭で考えるより感性や身体感覚に従って選びたい欲求や、10代を中心に、無心で目の前の動作に集中して気分転換を図る傾向などが見られたとしている。事例には、ローソンの「一点突破すぎ!」シリーズや、ユカイ工学のロボット「猫舌ふ〜ふ〜」「mirumi」が挙げられている。

過防フリーズ化

現状を変えなければという危機感がある一方、失敗への恐れから安全地帯を抜け出せない状況を、レポートは「過防フリーズ化(自己凍結状態)」と表現する。「リスクや不安を排除しようとするほどかえって心身が消耗する」と感じる人は53.8%、「トライすることは大事だが、同時に失敗をしたくないとも思う」人は66.6%だった。

特に女性や10代ではその意識が強く、新しい挑戦の際に「できない自分」を想像して動けなくなる傾向が見られた。事例として、絵本『大ピンチずかん』の体感型展覧会「大ピンチ展!」と、贈った品が好みに合わなかった場合に受け取った人が選び直せるソーシャルギフトサービス「GIFTFUL」が紹介されている。

調査概要とレポート

調査名は「インサイト共感調査」。全国の15~69歳(中学生以下は除く)を対象に、性年代別に均等回収し、インターネットリサーチで実施した。各回の回答者数は1,236人、21回分の累計は25,956人。調査期間は2024年8月~2026年9月で、調査企画はQO株式会社、調査委託先は株式会社マクロミル。

レポートの詳細は、MACRO INSIGHT LAB公式サイトからダウンロードできる。

MACRO INSIGHT LABとQO株式会社

MACRO INSIGHT LABは、QO(博報堂×マクロミルのJV)が運営するマーケティング・シンクタンク。生活者と社会の深層に流れる「時代のインサイト」を研究し、ナレッジとして公開し、企業の市場創造に実装していくとしている。

QO株式会社は、リサーチとプランニングを手がける会社。博報堂のストラテジックプラニングの知見と、マクロミルのデータアセットおよびリサーチケーパビリティを掛け合わせたJV企業として、マーケティング活動に伴走するとしている。本社は東京都中央区京橋2-7-19 京橋イーストビル9F。代表取締役社長は恒藤優。設立は1965年6月。

本記事はQO株式会社の発表をもとに作成。

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