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AIエージェント利用者の33.2%が有効商談の増加を回答

株式会社PRIZMAは、BtoB事業のマーケティングに関わる1,007名を対象に「2026年度上半期 BtoBマーケティング実態調査」を実施した。AIエージェント利用者の33.2%が、利用開始前と比べて有効商談が増えたと回答した一方、48.1%は「ほぼ変わらない」と答えた。

調査レポートと解説動画は、ムジン株式会社との共同企画として2026年11月16日(月)13:00〜11月27日(金)18:00に無料公開する。

AIで削減した時間の使い道に差

AIエージェントの利用開始前と比べ、有効商談数が「20%以上増加した」は4.7%、「増加したが20%未満」は28.6%だった。利用者の33.2%が商談の増加を回答し、「ほぼ変わらない」は48.1%だった。

AIの利用によって削減できた時間の使い道は、全体では「既存施策の実行量・改善」が37.9%で最多。「独自情報・事例づくり」が31.4%、「新施策・新規商材の検討」が29.6%と続いた。

商談増加層(128人)と横ばい・減少層(243人)を比べると、「顧客ヒアリング・市場理解」に時間を使った割合は、それぞれ31.3%と9.1%だった。「独自情報・事例づくり」は44.5%と25.9%。商談増加層で最も多かった使い道は「既存施策の実行量・改善」で、49.2%だった。

上半期の有効商談は43.1%が増加

2026年4〜9月にBtoBマーケティング活動から生まれた有効商談数について、前年同期間(2025年4〜9月)と比べて「20%以上増加した」は10.3%、「増加したが20%未満」は32.8%で、合計43.1%が増加したと回答した。「ほぼ変わらない」は41.7%だった。

業種別では、商談が増えた割合に最大35.2ポイントの差があった。

下半期の優先投資先はSNS・ディスプレイ広告

2026年10月〜2027年3月に優先して投資したい施策では、「SNS・ディスプレイ広告」が20.3%で最多となった。首位の選択率は約2割で、上位3施策の差は2.4ポイントだった。

レポートと解説動画を期間限定で無料公開

全22ページの調査レポートでは、施策の実施状況や有効商談への貢献、業種別・企業規模別の違いなどを掲載する。共催11社を加えたBtoBマーケティング支援企業による解説動画も配信する。動画はオンデマンドで、1講演あたり20〜25分程度。全講演を合わせると約5時間分となる。

公開期間は2026年11月16日(月)13:00〜11月27日(金)18:00。参加費は無料で、事前申し込み制。主催は株式会社PRIZMA、ムジン株式会社。

調査は2026年10月29日(木)~10月30日(金)にインターネットで実施。調査対象は、回答時に業務上BtoBのマーケティングに関わっていると回答したモニターで、モニター提供元はPRIZMA リサーチ、調査実施主体は株式会社PRIZMA。

本記事は株式会社PRIZMAの発表をもとに作成。

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