Too Good To Go、日経トレンディの2027年ヒット予測で注目サービスに選出
Too Good To Go Japan 株式会社が運営するフードロス削減アプリ「Too Good To Go(トゥー・グッド・トゥ・ゴー)」が、日経BPの発行するトレンド情報誌・日経トレンディ2026年12月号の「2027年ヒット予測ベスト30」において、第22位にランクインした「食品ロス削減アプリ」の注目サービスとして選出された。
同アプリは、各国のアプリストアで公開が確認できた主要企業を対象とした自社調べ(2025年10月時点)において、ユーザー数世界No.1を記録しているフードロス削減アプリである。
日経トレンディ「2027年ヒット予測」で第22位関連サービスに選出
日経トレンディ2026年12月号の「2027年ヒット予測ベスト30」では、「食品ロス削減アプリ」が第22位に選ばれており、その注目サービスとして「Too Good To Go」が選出された。
Too Good To Go Japan 株式会社の代表取締役である大尾嘉 宏人は、日本での展開について「想定をはるかに超えるスピードで多くのユーザー様、そしてパートナー店舗様にご賛同いただいております」とした上で、2027年に向けてパートナーとの提携をさらに強化し、フードロス削減の輪を広げていきたい旨をコメントしている。
世界20カ国で展開、国内でも急速に拡大
デンマーク発のToo Good To Goは、欧州、北米、アジア太平洋地域など20カ国で1億2,000 万を超える登録ユーザーと20万以上の加盟パートナー企業を抱え、これまで累計6億食以上のフードロス削減に貢献してきた。
提携先はグローサリーストア、ベーカリーカフェ、カジュアルレストラン、ファストフード、食品メーカーや卸業者など多岐にわたり、日本国内ではクリスピー・クリーム・ドーナツ、NewDays、スーパーバリュー、アキダイ、ローソン、ベイシアなどの大手チェーンや地域で人気の個人店などが参加している。日本国内では、正式ローンチから約3ヶ月半で登録ユーザー数が50万人を突破し、展開国20カ国の中で最速の成長を記録しているという。
「Too Good To Go」のアプリおよび運営会社の概要は以下の通り。
アプリ概要
- アプリ名: Too Good To Go(トゥー・グッド・トゥ・ゴー)
- 価格: 無料
- 対応OS: iOS / Android
会社概要
- 会社名: Too Good To Go Japan株式会社
- 代表取締役: 大尾嘉 宏人
- 事業内容: フードロス削減アプリ「Too Good To Go」の運営
- 設立: 2015年(デンマーク本社)、2025年(日本法人)
- 会社HP: https://www.toogoodtogo.com/ja
本記事はToo Good To Go Japan 株式会社の発表をもとに作成されています。
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