ボストン コンサルティング グループ（以下、BCG）は、日本全国の15歳から69歳までの消費者を対象に実施した「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の調査結果を公表した。環境負荷の少ない商品を選びたい理由として「猛暑や豪雨、強い台風など、異常気象が増えていると感じるから」が最多となったほか、商品購入時に将来のリセール（再販売）を意識する消費者の購買動向が明らかになった。本調査は2021年2月に開始され、2026年7月に13回目の調査として実施された。

環境配慮商品を選ぶ理由は異常気象の増加が最多

環境負荷の少ない商品を選びたいと回答した消費者にその理由を尋ねたところ、「猛暑や豪雨、強い台風など、異常気象が増えていると感じるから」が27％で最多となった。

次いで「自分の選択・購入が環境改善に少しでもつながると思うから」が16％、「農作物の不作や食品価格の上昇など、気候変動による生活への影響を感じるから」が12％となった。異常気象の増加と生活への影響を合わせると39％となり、約4割が気候変動の影響の実感を環境に配慮した商品を選びたい理由に挙げている。

気候変動要因の情報提供が価格許容度を高める可能性

一方、CO2の増加が気候変動の要因の一つであることを認識している割合は「夏の猛暑日・熱帯夜の増加」で53％、「大雨・ゲリラ豪雨の頻発化」で33％となった。

さらに、気候変動の要因に関する情報を提供した場合、環境負荷の少ない商品に対する上乗せ料金（プレミアム）を許容する人の割合は、提供しない場合より約5ポイント高くなった。BCGはこうした結果から、気候変動の要因に関する認知には向上の余地があり、情報提供が環境配慮商品の価格許容度を高める可能性がうかがえるとしている。

今回の調査では、循環経済に関連する消費者の購買行動についても聴取された。商品購入時に将来のリセール（再販売）を考慮する消費者を対象に、高く売れると見込める商品について一般的な商品よりどの程度高い価格まで支払ってもよいかを尋ねたところ、10％超の上乗せ料金を許容する割合は全体で32％となった。世代別ではミレニアル世代が39％と最も高い割合を示した。

また、将来高く売れると見込める場合、販売価格が少し高くても人気や性能が高い商品を購入することがあると回答した割合は、リセールを考慮するZ世代で46％、ミレニアル世代で42％となった。若い世代を中心に、将来の売却価格が購入時の商品選択や価格許容度に関わっていることがうかがえる結果となった。

調査を担当したBCG東京オフィスのパートナー、伊原 彩乃は、気候変動の影響の実感が環境配慮商品を選ぶ理由になっていることが数字として示されたとしたうえで、気候変動の要因や影響の情報を提供して日常生活と結びつけて伝えることの重要性や、二次流通市場も視野に入れた商品設計や価格戦略が求められると述べている。

調査概要

• 調査期間： 2026年7月24日～27日
• 調査機関（調査主体）：株式会社クロス・マーケティングのアンケートパネルを使用
• 調査対象：全国15～69歳 男女
• 有効回答数（サンプル数）:3,300　※人口動態に応じてウェイトバック集計している
• 調査方法（集計方法、算出方法）：インターネット調査

本記事はボストン コンサルティング グループの発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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