石井食品（千葉県船橋市、代表取締役社長執行役員：石井智康）は、ベビーフード市場へ本格参入すると発表した。同社が培ってきた無添加調理の技術や食物アレルギーを考慮した商品づくりの知見を生かした商品を開発する。自社での製造過程では食品添加物を使用しない方針で、2027年度中の発売を目指している。

離乳食づくりの負担軽減と食体験の提供を目指す

離乳期は子どもが味や食感を経験しながら食べることを学ぶ重要な時期である一方、成長段階に応じた食事の準備は保護者の負担になりやすい。こども家庭庁が掲載する「授乳・離乳の支援ガイド」（乳幼児栄養調査の結果に基づく）によると、0～2歳児の保護者のうち74.1％が離乳食について何らかの困りごとがあると回答している。困りごとの内訳では「作るのが負担、大変」が33.5％、「もぐもぐ、かみかみが少ない（丸のみしている）」が28.9％を占める。

同社は、素材やだしのおいしさを伝える食体験を届けるとともに、家族の調理負担を減らし食事を楽しめる時間を増やすことを目指す。

開発にあたっては、以下の3つを軸に据える。

1. 素材とだしの味を生かす無添加調理：製造過程で食品添加物を使わず、だしのうま味で素材本来の味を引き立てる。
2. 食物アレルギーを考慮した商品づくり：食物アレルギー配慮商品「いっしょがいいね」シリーズなどで得た知見を生かす。ただし、今回のベビーフードは同シリーズを製造する専用工場での製造は予定していない。
3. 成長に合わせた食べる体験：成長段階に合わせて食感や具材の大きさを工夫し、噛むことや飲み込む力を身につける体験を支える。

原材料の履歴管理と情報公開を徹底

同社は2000年から独自の原材料履歴管理システムを導入しており、全商品で原材料と最終製品をひも付けて管理している。情報公開システム「OPEN ISHII」では、商品に記載された品質保証番号を入力することで、原材料や原産地、加工地、検査内容、アレルギー対象原料などの情報を確認できる。今回開発するベビーフードもこのトレーサビリティの対象となり、原材料の履歴管理と情報公開を実施する。

同社は2021年11月に12か月頃からの子ども向け幼児食「12ヶ月からのぱくぱくセット」3種を発売するなど取り組みを進めてきた。今回の本格参入における商品ラインアップ、対象月齢、販売方法などの詳細は決定次第公表される予定となっている。

石井食品の概要

• 名称：石井食品株式会社
• 所在地：千葉県船橋市本町2-7-17
• 代表者：代表取締役社長執行役員 石井智康
• 設立：1945年5月
• 資本金：9億1,960万円

本記事は石井食品の発表およびこども家庭庁「授乳・離乳の支援ガイド」をもとに作成

Dellows News編集部

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