情報・システム研究機構 国立情報学研究所（NII）、理化学研究所（理研）、東京大学（東大）、NTT東日本およびNTT西日本（NTT東西）は、次世代通信基盤「IOWN」の技術「All-Photonics Network」（APN）を活用したストレージ間の超高速データ転送の実証評価を実施しました。理研計算科学研究センター（兵庫県神戸市）と東大柏地区キャンパス（千葉県柏市）の間を800 Gbpsの回線帯域で直結し、二つの実用アプリケーションを同時に用いて750 Gbps超の高速転送を実証しました。この結果により、長距離通信においても既存アプリケーションで800 Gbps回線を有効活用できることが示されました。

800 Gbps回線帯域の約97%に達する転送性能を実証

今回の実証実験では、回線が所定の性能で正常に動作していることを確認した上で、転送アプリケーションのパラメータを変更しながら断続的な実験が行われました。

二つのアプリケーションを同時に使用した検証では、800 Gbps回線帯域の約97%に相当する最大約775 Gbpsの転送速度が記録されました。さらに、750 Gbpsを超える転送速度を数分間継続できることも確認され、長距離通信環境下でも超高速回線を実用レベルで運用可能であることが示されました。

大規模研究データの流通を支える基盤整備が背景

ビッグデータやIoT（Internet of Things）、AI（人工知能）をはじめとする多様な研究分野において、大規模データを扱う機会が増加しています。物理的に離れた研究拠点間でデータを効率的に転送し、蓄積や処理、解析を行う需要が高まっていることが背景にあります。

国内唯一の情報学の学術総合研究所であるNIIは、学術情報ネットワーク（SINET）などの情報基盤を構築・運用しており、2022年度からは全都道府県を400 Gbps（沖縄は100 Gbps×2回線）で結ぶSINET6を運用しています。理研計算科学研究センターではスーパーコンピュータ「富岳」や「理究」、「ROQUO」などの計算基盤を整備・運用し、次世代フラッグシップシステム「富岳NEXT」の開発も推進しています。また、東京大学情報基盤センターはJHPCNの中核拠点やmdx事業の統括機関などを務めており、理研と東大はそれぞれ約100ペタバイトを擁するHPCI共用ストレージを共同運用して東西での冗長化管理を進めています。

接続構成と検証に用いたアプリケーション環境

実験環境は、大阪のNTT西日本局舎と柏のNTT東日本局舎の間をAPN 800 Gbps回線で接続し、各局舎と理研神戸拠点および東大柏拠点の間をそれぞれ400 Gbps×2回線で結ぶ形で構成されました。両拠点を結ぶSINETと比較した測定では、APNの遅延値は約20%低減し、低遅延性が確認されています。

ファイル転送には、以下の二つの実用アプリケーションが使用されました。

• HPCI共用ストレージ：理研と東大が運用する大規模データ共有基盤で、今回は第三世代の検証環境（第二世代環境）を使用
• MMCFTP：NIIが開発した恒速／高速ファイル転送ツールで、理研と東大に設置したNVMe SSD搭載サーバ間を400 Gbpsイーサネット（400GbE）1個および100GbE 4個で接続して転送を実施

共同研究の継続と日米間を結ぶ国際実証への展開

NII、理研、東大、NTT東西の各機関は、2025年12月に締結した共同研究契約に基づき、今後もAPNを活用した大規模・高品質データ転送の検討やPoC（概念実証）を進める方針です。APN基盤やSINETの知見、大規模ストレージのノウハウを連携させ、データ同期技術の共同研究を推進して研究データ利活用環境の拡張や次期SINETの検討に反映させていくとしています。

直近の計画として、2026年11月に米国シカゴで開催される国際会議・展示会「SC26」において、実験環境のうち400 Gbps部を現地会場まで延伸し、MMCFTPを用いたファイル転送実験を行う予定です。サーバ間および国際回線を含む全区間で400 Gbps以上の回線を用いたファイル転送実験は、日米間において世界初の試みとなります（NII調べ、2026年10月末時点）。

本記事は情報・システム研究機構 国立情報学研究所、理化学研究所、東京大学、NTT東日本およびNTT西日本の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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