日本コムシンク株式会社と未知株式会社は、介護・福祉の現場で働く84人を対象に実施した、トイレ利用中の見守りに関する意識調査の結果を公表しました。調査によると、トイレ利用中の安全確認に難しさを感じている職員が7割を超え、プライバシーへの配慮から声かけや入室のタイミングに迷うケースが多い実態が浮き彫りとなりました。また、カメラ映像を使わずに転倒などを検知するセンサーの導入に対しては、約7割が前向きな姿勢を示しています。

人手による確認が中心の一方で7割以上が難しさを実感

勤務先でトイレ利用者の状態を確認する方法について尋ねたところ、「扉の外からの声かけ」が49回答（58.3%）で最多となりました。次いで「必要に応じた入室・介助」が46回答（54.8%）、「定期的な巡回」が43回答（51.2%）と続き、「センサーによる検知・通知」は18回答（21.4%）にとどまり、現場では職員の目や声による確認が中心となっています。

一方で、トイレ利用中の安全確認に対する難しさについては、「やや難しさを感じる」が63.1%（53回答）、「とても難しさを感じる」が10.7%（9回答）となり、合わせて73.8%（62回答）が難しさを感じていると回答しました。その要因としては「ほかの利用者への介助や別の業務と対応が重なる」が54回答（64.3%）で最も多く、次いで「プライバシーに配慮した確認方法の判断が難しい」が46回答（54.8%）、「扉などで利用者の様子が見えにくい」が41回答（48.8%）と続いています。

約75％がプライバシー配慮によるタイミングの迷いを経験

安全確認を行いたい一方で、利用者のプライバシーや意向に配慮して声かけや入室のタイミングに迷った経験があるかという質問では、「よくあった」が25.0%（21回答）、「ときどきあった」が50.0%（42回答）となり、合わせて75.0%（63回答）が迷った経験があると回答しました。

現場での工夫に関する自由記述では、入室前にノックして承諾を得ることや、声かけによる安全確認を行い異変時のみドアを開けるなど、利用者の状態に応じた対応を行っている事例が挙げられています。

約6割が転倒などのヒヤリ経験あり　改善には体制や個別対応の見直し求める

トイレ利用に関連して、転倒・転落しそうになった場面に気づいたり対応したりした経験については、63.1%（53回答）が「ある」と回答しました。最初に気づいたきっかけは「介助中に目視で気づいた」と「巡回中の目視や声かけで気づいた」がともに22.6%（19回答）で最多となり、職員の目視が察知の中心となっています。

トイレの見守りを改善するために必要な点としては、「人員配置の見直し」と「利用者ごとの状態や意向に合わせた対応の見直し」がともに34回答（40.5%）で最多でした。これに「巡回や声かけの方法の見直し」が31回答（36.9%）、「手すり・床・動線などの設備改善」と「職員間の情報共有・役割分担の改善」がともに28回答（33.3%）と続いており、業務体制から設備に至るまで多角的な対応が求められている様子がうかがえます。

カメラ映像を使わずにセンサーで人の動きなどの情報を取得し、転倒とみられる状態を職員に通知する方式について尋ねたところ、「どちらかといえば活用したい」が47.6%（40回答）、「ぜひ活用したい」が20.2%（17回答）となり、合わせて67.9%（57回答）が活用に前向きな回答を寄せました。

同方式を活用する際に確認したい点としては、「検知漏れの少なさ」が51回答（60.7%）で最も多く、次いで「誤通知の少なさ」が44回答（52.4%）、「通知後に職員が対応できる体制」と「導入・維持費用」がともに34回答（40.5%）となりました。カメラを使用しないシステムへの受容性は高いものの、検知精度の高さや通知後の職員の対応体制が重視されています。

本調査を実施した日本コムシンク株式会社（代表取締役社長：山里 真元、大阪府大阪市北区中津1-18-18 若杉ビル6階）では、ミリ波レーダーとAIを活用し、映像を記録せずに転倒などを検知して通知する見守りセンサー「Motion Catch（モーションキャッチ）」を提供しています。

【調査概要】

• 調査期間：2026年9月28日〜2026年10月5日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査人数：84人

本記事は日本コムシンク株式会社の発表をもとに作成されています。