株式会社日本能率協会総合研究所（JMAR、代表取締役社長：譲原 正昭）は、「エンゲージメントに関するビジネスパーソン1万人調査（2026年）」を実施し、その結果を公開した。調査によると、現時点の仕事や会社に対する貢献意欲を示す「現在エンゲージメント」が高い層のうち、37.2％は会社の将来の変化や事業の発展に関わろうとする「未来共創エンゲージメント」の高群には該当しなかった。市場環境が激しく変化するなかで、現在の意欲向上だけでなく、社員が会社の未来を自分ごととして捉えて参画できる環境づくりの重要性が示されている。

現在の貢献意欲が高い層でも約4割が将来への関与意欲にギャップ

調査において、仕事・会社に対する現時点の貢献意欲を示す『現在エンゲージメント』の高群は19.7％、会社の将来の変化や事業の発展に関わろうとする『未来共創エンゲージメント』の高群は17.5％であった（構成項目の平均点が4.00以上の人を高群と定義）。

『現在エンゲージメント』が高い1,967人のうち、731人（37.2％）は『未来共創エンゲージメント』の高群には該当しなかった。従来のエンゲージメント調査で捉えられてきた現在の仕事や会社への関わりと、将来の事業の変化にどう関わりたいかという側面は、必ずしも一致しない実態がうかがえる。

社会貢献の実感や挑戦できる環境が将来への参画意欲と関連

『現在エンゲージメント』が高い社員のなかでも、仕事を通じた社会貢献を実感している層では、『未来共創エンゲージメント』が高群となる割合が71.0％に達し、実感を明確に持たない層の36.4％を上回った。

また、やりたい仕事や新たな挑戦を上司または同僚に相談・提案できている層でも高群の割合は72.5％となり、そうでない層の36.8％を上回った。日々の仕事の手応えを実感できることや、挑戦を相談・提案できる環境が、会社の未来への参画意欲に関連していることが示されている。

職場の風土と上司による伴走型の対話が影響

職場の状態を「健全性」と「効果性」の観点から設定して分析したところ、安心して意見を出せる「職場の健全性」と協力して成果・改善を目指せる「職場の効果性」がともに高い職場では、『未来共創エンゲージメント』が高群の割合は69.1％であった。一方で、両方とも高くない職場では5.9％にとどまった。

上司との対話スタイルにおいても、幅広い話題を扱い意見の受容や役割・成長課題の理解が得られる「伴走対話型」では高群が59.0％となり、「話題先行型」の22.0％を上回る結果となった。

管理職への支援体制が次代の担い手育成につながる

部下育成や対話のための教育、育成行動を評価する仕組み、管理職同士の情報共有など、会社による管理職へのサポート体制を高く評価する社員では、『未来共創エンゲージメント』が高群の割合が61.5％であった。

さらに、非管理職における管理職志向の肯定率は全体で18.8％であったのに対し、『未来共創エンゲージメント』が高群の層では54.7％となった。会社が管理職を支える仕組みを整え、次代の担い手が将来像を具体的に描ける環境を用意することが重要とみられる。

調査概要

• 調査名称：エンゲージメントに関するビジネスパーソン1万人調査（2026年）
• 調査期間：2026年7月22日(水)～2026年7月28日(火)
• 調査対象：従業員300人以上の企業に勤務する会社員・会社役員
• 有効回答者数：10,000人
• 調査方式：インターネット調査

株式会社日本能率協会総合研究所の概要

• 所在地：東京都港区芝公園3-1-22　日本能率協会ビル5F
• 代表取締役社長：譲原 正昭
• 設立日：1984年4月
• URL：https://www.jmar.co.jp

本記事は株式会社日本能率協会総合研究所の発表をもとに作成。