スターサージカル株式会社は、日本を含む世界7市場の眼鏡またはコンタクトレンズ使用者計7,800人を対象に実施した視力矯正に関する国際調査の結果を発表しました。調査の結果、世界全体の80％、日本でも80％が眼鏡やコンタクトレンズから解放されたいと回答したことが明らかになりました。また、日本におけるICL（有水晶体眼内レンズ）の認知率は46.2％となり、欧米各国の水準を上回っています。

世界と日本の80％が眼鏡やコンタクトレンズからの解放を希望

日本、中国、韓国、米国、ドイツ、スペイン、英国・アイルランドの7市場を対象とした意識調査において、理想的な状況で眼鏡やコンタクトレンズから解放されたいかを尋ねたところ、世界全体の80％が希望を示しました。日本でも回答者1,000人のうち799人にあたる80％が同様に回答しています。中国では94％、韓国では82％となり、アジア太平洋地域で高いニーズがみられました。

また、日本の回答者の45％がコンタクトレンズを使用しており、そのうち68％が不快感またはドライアイを経験していると回答しました。日常的なコンタクトレンズ使用に伴う負担を抱えている実態がうかがえます。

日本のICL認知率は46.2％も仕組みの理解には課題

視力矯正方法としてICLを認知していた人の割合は、中国の48.5％に次いで日本が46.2％、韓国が41.2％となりました。欧米での認知率である18.9～27.0％を大きく上回っており、日本国内ではLASIKの40％を上回る認知度を示しました。

一方で、日本において「屈折矯正手術にはレンズを眼内に追加する方法がある」と理解していた人は11％にとどまりました。名称の認知に対して治療方法そのものの理解にはギャップがみられています。

屈折矯正手術全体における動向として、世界全体ではICLが屈折矯正手術に占める割合が過去10年間で4倍以上に拡大しています。Market Scopeによる2025年の推計によると、日本市場では屈折矯正手術のうちICLが64％、LASIK／PRKが30％、KLEx(SMILEを含む)が6％を占めるとされています。

視力矯正の情報源は日本で眼科医が70.1％を占める

視力矯正について相談や情報収集を行う際の情報源として眼科医を挙げた割合は、中国が83.5％、日本が70.1％、韓国が64.7％となりました。

情報収集の方法には地域ごとの特徴もみられ、韓国では家族・友人を挙げた割合が日本より高く、中国では眼科医に加えてTikTokが46.0％、AIツールが39.8％とデジタルチャネルの活用が進んでいます。これに対し、日本では59％が「利用可能な視力矯正の選択肢について十分な情報がない」ことを視力矯正手術を検討する際の障壁として挙げています。

ICL治療の概要と調査の仕様

ICL（有水晶体眼内レンズ）治療とは、角膜を削らずにレンズを目の中に入れて視力を矯正する治療法です。インプランタブルコンタクトレンズ（Implantable Contact Lens）の略称で、フェイキックIOL、有水晶体眼内レンズ、眼内コンタクトレンズとも呼ばれます。必要に応じて医師によりレンズを取り出して元に戻すことが可能な可逆的な治療法とされています。

今回の調査概要は以下の通りです。

• 調査対象市場： 日本、中国、韓国、米国、ドイツ、スペイン、英国・アイルランド
• 有効回答数： 7,800人
• 調査対象： 21～65歳の眼鏡またはコンタクトレンズ使用者
• 日本の回答者数： 1,000人（調査期間：2026年5月）
• 全体調査期間： 2025年3月〜2026年5月

市場ごとの完全レポートは、Webサイト（ https://www.staar.com/future-of-refractive-surgery ）にて公開されています。また、ICL治療に関する情報は専用サイト（ https://kinshichiryo-icl.jp/ ）で確認できます。

本記事はスターサージカル株式会社の発表およびMarket Scopeの推計情報をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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