東京都千代田区に本社を置く株式会社プロ人材機構は、シニア・プロフェッショナル人材を対象に実施した「シニア・プロ人材の意識調査2026」の分析レポートを公表した。調査結果によると、対象となったシニアプロ人材の97.5％が日常業務で生成AI等の最新ツールを活用している実態が明らかになった。一方で、案件獲得の機会不足や年齢の壁といった外部構造的な課題も浮き彫りとなっている。

業務でのAI活用率は97.5％に達する

AIの活用状況についての設問では、「補助的に活用」が57.5%、「業務の主軸として活用」が40.0%に上り、「活用していない」はわずか2.5%にとどまった。シニアプロ人材が先端テクノロジーに対して高い順応性を持ち、業務効率化や付加価値創出にAIを積極的に取り入れている様子が示されている。また、自身の活きているスキルとしては、「コミュニケーション力（60.0%）」や「組織運営・管理の経験（57.5%）」が上位に挙がり、実践的なソフトスキルが強みとして認識されている。

案件獲得機会の不足や年齢の壁が課題に

直面している仕事上の課題としては、「案件獲得の機会不足（34.2%）」が最多となり、次いで「組織内での働きにくさ（30.8%）」、「年齢の壁（29.2%）」が続いた。個人のスキル面ではなく、機会や構造の不全がネックになっている現状が浮き彫りとなった。同社の代表取締役である高橋啓は、高いデジタル適応力と組織運営ノウハウを兼ね備えたミドル・シニア層の知見を円滑に循環させることが、次世代への事業承継と地方創生を加速させる鍵になると指摘している。

収入確保とスキル活用の両立を追求

年齢構成では55歳〜69歳が全体の70.8%を占めている。就業継続の主な動機では「収入の確保」（75.8%）が最多となったものの、「スキル活用」（69.2%）との差は6.6ポイントにとどまり、経済的自立と培った知見の社会還元の双方が重視されている。現在の就業状況では経営層が33.3%を占め、正社員を含めた全体の6割が安定的な立場にある一方、求職中が11.7%存在している。働き方への満足度では、強い不満（1点）を示す層が4.2%にとどまり、4点以上の高満足層が44.5%に達した。

調査概要

• 実施時期：2026年8月29日〜2026年9月28日
• 調査対象：シニア・プロフェッショナル人材（プロ人材機構の登録・関係者等）
• 調査方法：ウェブ上でのアンケート調査（Googleフォームによる自記式回答）
• 有効回答数：120件

本記事は株式会社プロ人材機構の発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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