東レ株式会社は、ポリフェニレンサルファイド（PPS）を含む廃材から、溶媒を用いてPPSを分離・回収する新たな溶媒マテリアルリサイクル技術を開発したと発表しました。本技術は、PPS溶媒マテリアルリサイクル技術のベンチスケール実証として業界初（2026年9月現在、当社調べ）となります。同社は基礎検討を完了しており、2030年を目途にリサイクルPPSの有償販売を目指します。

高い耐薬品性を持つPPSの選択的溶解・分離に成功

PPSは耐熱性や耐薬品性に優れたスーパーエンジニアリングプラスチックで、自動車部品や電気・電子部品を中心に需要が拡大しています。一方で、使用済み製品からの回収・再資源化は異物の分離が難しく、リサイクル技術の確立が課題となっていました。

PPSは溶解できる溶媒がほとんど存在しませんが、東レは培ってきた製造技術の知見を活用し、PPSを含む廃材からPPSを選択的に溶解・晶析する技術を構築しました。これにより、ガラス繊維等の副原料を含む異物の分離・除去を実現しています。

本技術は廃材に含まれるPPSをモノマーまで分解せず、ポリマーのまま選択的に溶解・分離します。モノマーへの分解工程を必要としないため、従来のケミカルリサイクルと比較してエネルギー消費の低減と効率的な異物除去が期待できます。

• 廃材由来でありながら、バージンと同等の分子量および融点を維持したリサイクルPPSの回収が可能
• 東レの基礎検討における試算では、バージン原料を使用した同社PPSと比較して、原料製造から製品製造までのGHG排出量を約3割低減できる可能性を確認

2030年の有償販売と資源循環システムの構築へ

欧州を中心とした資源循環関連規制の強化を背景に、自動車業界をはじめとする各産業分野で使用済み製品や廃材を再利用するポストコンシューマーリサイクル（PCR）の重要性が高まっています。

東レは、経済産業省の「令和６年度 脱炭素成長型経済構造移行推進対策費補助金（産官学連携による自律型資源循環システム強靱化促進事業）」の支援を受け、スケールアップ実証を進めています。今後は実証検討におけるGHG削減効果の検証を進めるとともに、自動車業界やリサイクル業界などのパートナーと連携し、廃材回収から再利用までをつなぐ資源循環システムの構築を目指すとしています。

本記事は東レ株式会社の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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