日本材料技研、高導電CNT/PANI分散液を製品化し販売開始
日本材料技研株式会社（東京都中央区、代表取締役社長 浦田 興優）は、高導電CNT/PANI分散液を新たに製品化し、販売を開始した。
本製品は、単層カーボンナノチューブ（SWCNT）と同社が取り扱う溶剤可溶型導電性高分子ポリアニリン（PANI）から構成される有機溶剤系分散液である。
PANIの活用により高導電性と分散性を両立
一般的なCNT分散液では、CNTの凝集を抑制して安定した分散状態を得るために非導電性の分散剤が添加されるが、塗膜中に残存した分散剤がCNT同士の接触を阻害し、導電性を低下させる要因となっていた。
本製品では、導電性を有するPANIがCNTの分散剤として機能することに加え、成膜後にはSWCNT間をつなぐ導電パスとしても機能する。これにより良好な分散性を維持しつつ、約1,200 S/cmの高い導電性を実現した。また、良好な粘度特性を備えており、スプレーコートによる成膜も可能となっている。電磁波シールドや導電性インク、帯電防止材料、電極材料など幅広い用途への展開が見込まれている。
他のCNTへの展開と製品グレード拡充の計画
PANIによるCNTの分散性および導電性の向上効果は、物性の異なる他のCNTにおいても確認されている。PANIは各種CNT向けの導電性分散剤として幅広い活用が期待されており、同社は今後もCNTの種類や用途に応じたPANI/CNT分散液の処方検討を進め、製品グレードの拡充に取り組むとしている。
次世代導電材料の需要拡大と今後の取り組み
同社はこれまでにも、PANI、Ti3C2Tx MXene、銀ナノワイヤ、配位ナノシートなど、導電性に優れた機能材料の工業化に取り組んできた。
車載用途や情報通信用途、次世代ディスプレイ用途において電子機器の高性能化や高密度実装化が進むなか、優れた導電性と加工性を兼ね備えた次世代導電材料への市場ニーズは急速に拡大・多様化している。同社は今後も革新的な導電性材料の製品化に取り組むとしている。
会社概要
- 会社名：日本材料技研株式会社
- 設立：2015年8月
- 資本金：1億円
- 代表者：代表取締役 浦田 興優
- 事業内容：機能材料事業
- 企業ホームページ：https://www.jmtc.co.jp
- 問い合わせフォーム：https://www.jmtc.co.jp/contact/
本記事は日本材料技研株式会社の発表をもとに作成されています。
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