久光製薬株式会社は、直近1年間に筋肉痛や関節痛、こりなどの痛みを経験した全国20～60代の男女2,100名を対象に実施した「カラダの痛みの実態」に関する調査結果を発表しました。調査では、痛みを経験した人のうち約3人に1人（33.3％）が市販薬の使用や医療機関の受診を行わずに我慢していることが分かりました。同社は現代のライフスタイルとの関連がみられる痛みをまとめた「新・日本のカラダ痛み事典」を制作したほか、疑似体験施設のオープン予定も公表しています。

痛みを我慢する人は約3人に1人　パフォーマンス低下を実感する声も

直近1年間でカラダの痛みを感じた部位を尋ねたところ、「腰」（62.3％）、「肩」（56.2％）、「首」（47.7％）が上位となり、次いで「背中」（24.3%）、「膝」（21.3%）が続きました。

カラダの痛みを感じても市販薬の使用や医療機関の受診をせず我慢している人は33.3%（約3人に1人）にのぼり、過去に我慢した経験がある人を含めると84.8％に達しました。痛みを我慢する理由は「我慢すればそのうち治ると思う」（42.8％）が最多で、「対処するためのお金がもったいない」（19.0％）、「対処をしても、効きめがあまり実感できない」（18.6%）、「どう対処すればいいかわからない」（16.4％）、「対処するための時間がたりない」（14.2％）、「薬等による対処ではかぶれる」（3.6%）が挙げられています。これら適切な対処を妨げる理由を挙げた人は61.2%でした。

また、カラダの痛みを我慢する影響について、87.5％が仕事や家事のパフォーマンス低下につながると回答しました。内訳は「やや低下（20％低下）」が46.3％、「とても低下（80％低下）」が21.8％、「半分ほど低下（50％低下）」が14.4％、「仕事・家事ができないほどに低下（100％低下）」が4.9%となっています。

カラダの痛みへの対処状況は、「特に対処をしていない」（39.7％）を除くと「運動・ストレッチ等」（31.2％）、「市販薬等」（17.9％）、「病院での診療」（11.3％）が上位でした。「特に対処をしていない」と回答した割合を部位別にみると、「足の指先」（57.5％）、「土踏まずを含む足裏」（53.6％）、「足首」（46.6％）、「手首」（46.4％）となり、「腰」（33.2％）、「肩」（32.2％）、「首」（36.0％）と比べて高い割合を示しました。

市販の経皮鎮痛消炎テープ剤利用者に有効成分とその効きめの理解状況を聞いたところ、「しっかり詳細まで理解して購入している」人は9.1％にとどまりました。一方で35.3％は有効成分の詳細を把握しないまま購入しており、約3人に1人が成分を十分に理解せず製品を選んでいる実態がうかがえます。

現代特有の痛みをまとめた「新・日本のカラダ痛み事典」を制作

久光製薬は、調査したカラダの痛み39種類の中から、現代のライフスタイルとの関連がみられる25種類を選定した「新・日本のカラダ痛み事典」を制作しました。これらは正式な疾患名ではなく、啓発用キャッチコピーとして表現されたものです。「スマートフォン痛」や「寒暖差痛」のほか、「AI待ち痛」「通勤筋肉痛」「買いだめ痛」「推し活痛」「スワイプ指」「二季疲労」などが掲載されています。

事典の中で特に辛いと感じる痛みとしては、「スマートフォン痛」（58.4％）が最も多く挙げられました。辛いと感じる痛みのTOP10では、「スマートフォン痛」「ゴロ寝スマホ痛」「サブスク腰痛」など、ICT機器や新しいテクノロジーの普及に関連する痛みが半数以上を占めました。

専門家が指摘する原因と適切な対処法

調査結果について、帝京大学整形外科学講座 主任教授の河野博隆先生は、長時間のデスクワークやスマートフォン使用など同じ姿勢や動作の繰り返しによる慢性の痛みを訴える人が増えていると指摘しています。放置によって症状が長引くことや悪化することを防ぐため、長時間同じ姿勢を続けないことやストレッチの実施、早めの受診や有効成分を確認した上での市販薬活用を挙げています。

獨協医科大学医学部麻酔科学講座 主任教授の山口重樹先生は、デジタル機器の利用や急激な気温変化といった現代特有の生活様式が痛みに影響していると言及しました。放置すると慢性痛や日常生活のパフォーマンス低下につながるサインであるとし、初期段階でのセルフケアや医療機関への受診を推奨しています。

なお、同社は現代特有の痛みを疑似体験できる展示施設「痛みミュージアム」を、9月28日（月）～30日（水）の期間、「KITTE丸の内」にて限定オープンする予定です。

調査概要

• 調査対象：過去1年間に「カラダのいずれかの部位に痛みを感じる」と回答した全国20～60代の男女2,100名
• 調査方法：Webアンケート調査
• 有効回答数：2,100サンプル
• 回収方法：エリア（7区分）×性別（2区分）×年代（5区分）の70セル均等回収
• 集計方法：総務省「令和8年1月1日住民基本台帳人口」に基づくエリア×性別×年代の人口構成比に合わせてウェイトバック集計を実施
• 調査期間：2026年8月4日～8月7日
• 調査機関：楽天インサイト株式会社
• 調査主体：久光製薬株式会社

本記事は久光製薬株式会社の発表をもとに作成されています。