東京都中央区に本社を置くartience株式会社（代表取締役社長　髙島　悟）と、川崎市中原区の東京応化工業株式会社（取締役社長　種市　順昭）は2026年9月18日（金）、素材とコア技術を起点とした技術対話型の展示会「Material Technology Market」を共同で開催しました。

会場には29社が出展し、328名が来場しました。

近年、展示会では製品や用途を起点とした商談が中心となる一方で、素材や技術が持つ機能や可能性を起点として異なる業種の企業が議論する機会は限られています。

Material Technology Marketは、製品や用途の紹介を主目的とするのではなく、各社が保有するコア技術や技術基盤そのものに焦点を当てたイベントです。異業種企業が技術を持ち寄り、対話を通じて新たな用途やニーズを探るとともに、共創や共同研究につながる関係を構築することを目的に企画されました。

29社が出展し異業種連携の可能性を議論

当日は、ポスター展示や技術紹介を通じて、素材やコア技術の新たな用途、技術課題、異業種連携の可能性について、出展企業と来場者の間で活発な意見交換が行われました。

出展企業（五十音順）は以下の通りです。

• 荒川化学工業株式会社
• 株式会社Interbeing
• 株式会社荏原製作所
• MI-6株式会社
• Cataris株式会社
• 関西ペイント株式会社
• キヤノン株式会社
• 慶應義塾大学
• 株式会社原石
• 住友電気工業株式会社・住電商事株式会社
• 第一工業製薬株式会社
• 大日精化工業株式会社
• DIC株式会社
• 東海カーボン株式会社
• 東洋製罐株式会社
• 東洋製罐グループホールディングス株式会社 綜合研究所
• ナガセケムテックス株式会社
• 日本軽金属株式会社
• 日本材料技研株式会社
• 株式会社フジミインコーポレーテッド
• Polymerize合同会社
• マツダ株式会社
• Mat3ra Japan株式会社
• 三井・ケマーズ フロロプロダクツ株式会社
• 株式会社ランデフト
• リンテック株式会社
• 東京応化工業株式会社
• artience株式会社

東京応化工業株式会社 新事業開発一部 部長の高須 亮一氏は、対話が既存の枠組みにとらわれない新たな用途や事業機会を考えるきっかけとなることへの期待を寄せ、今後も共創・共同開発による新たな価値の創出に取り組むとしています。

また、artience株式会社 インキュベーションセンター所長の髙橋 隼人氏は、「既存のサプライチェーンにとらわれず、世界中の「素材」の力を結集し、ここTOKYOから社会課題解決に貢献していきたいと思います」と述べています。

artience株式会社は、マテリアル分野におけるイノベーションを支援するためのグローバル共創拠点として「Incubation CANVAS TOKYO」を運営しています。同拠点は、質の高いマテリアル分野の先端技術やキーマンと出会える機会を提供し、社会課題解決や新たな価値創造を目指すプレイヤーを支援しています。詳細はウェブサイト（https://incubation-canvas.tokyo/）で確認できます。

本記事はartience株式会社の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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