東京都調布市に拠点を置く東京フットボールクラブ株式会社（代表取締役社長：白井 英介、以下「FC東京」）と、東京都中央区の三井不動産レジデンシャル株式会社（代表取締役社長：嘉村 徹）は、2026/27シーズンにおいて環境施策の連携を強化すると発表した。FC東京が掲げる「NO PLANET, NO TOKYO」と、三井不動産レジデンシャルが展開する「くらしのサス活」の連携を深め、スポーツを起点とした脱炭素アクションを推進する。冬季にはファン・サポーターがスタジアムや地域拠点に集まることで家庭のエネルギー使用量を抑える「ウォームシェア」の実施などを予定している。

2026/27シーズンの主な取り組み

両社は2026/27シーズンにおいて、ホームゲームや地域イベントなどを通じ、ファン・サポーターが楽しみながらCO₂削減に参加できる機会を創出する。

冬季には、ファン・サポーターがスタジアムや地域施設などに集まる「ウォームシェア」を実施し、家庭における暖房や照明などのエネルギー使用量の削減効果等を検証する予定だ。2025/26シーズンにおける実証では、ホームゲーム開催日の16時～21時まで参加した家庭の電気使用量を「くらしのサス活」アプリで収集した結果、約34％の削減効果が推計されたという。

また、CO₂削減量やイベント参加実績、アンケート結果を活用して行動変容や環境効果を検証し、今後の企画に反映する。これらの取り組みは、J リーグがアジアで初めて参画した国際的なイニシアチブ「Sport Positive Leagues（SPL）」におけるエネルギー効率の向上などにつなげていくとしている。

両社は2022年12月から「スポーツの熱量を活用したくらしの行動変容」をめざし、「くらしのサス活」を通じた共創を進めてきた。「くらしのサス活」アプリでCO2削減アクションを実施して得たポイントと交換できる特典として、「くらしのサス活 Day」やピッチサイドシート、ハンドウィズハンド、「くらしのサス活ラウンジ」などの特別観戦体験を提供してきた。

さらに、ごみ拾いを競技とした「くらしのサス活 presents FC東京×スポGOMI」や「あそぼう！まなぼう！サス活パーク」などのイベントも展開している。2026年7月には、FC東京が東京都、三井不動産レジデンシャル、京王電鉄株式会社を招き、サステナビリティに関するメディアラウンドテーブルを開催し、方針を具体的なアクションへ移す方向性を共有していた。

取り組みの背景と概要

FC東京の「NO PLANET, NO TOKYO（NPNT）」は、クラブが地域社会とともに課題に向き合い、環境・教育・街づくりなどのテーマで実践的な取り組みを展開する社会連携活動として2021年にスタートした。

一方、三井不動産レジデンシャルの「くらしのサス活」は、すまいとくらしにおけるカーボンニュートラル社会の実現に向け、パートナー企業・団体とともにサービスや商品、体験を提供するプロジェクトである。分譲マンションにおけるCO2排出量・削減量の見える化やポイント付与を行う「くらしのサス活アプリ」の提供や、マンション共用部への常設型資源回収BOXの設置を進める「くらしのサス活 Circular Action」などを展開している。

本記事は東京フットボールクラブ株式会社および三井不動産レジデンシャル株式会社の発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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