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RX Japan、健診・人間ドックEXPOを幕張メッセで10月初開催へ

RX Japan合同会社は、2026年10月7日(水)~9日(金)の3日間、幕張メッセ 国際展示場にて「第1回 健診・人間ドックEXPO 東京」を初開催する。同展は、日本最大級(医療・介護・福祉・薬局向け製品が出展する同種の展示会の出展面積で比較、各展示会主催者の公式Webサイト等に掲載された公開情報を基に調査、2026年8月時点、主催者調べ)の医療・介護・ヘルスケアの総合展示会「第9回 メディカル ジャパン 東京」内で行われる。会場には健診や人間ドックに関する検査技術、健診DXソリューション、予防医療サービスなどが集まる。

健診受診率の上昇と業界の課題

厚生労働省が2026年7月30日に公表した「2024年度特定健康診査・特定保健指導の実施状況(概要)」によると、2024年度の特定健診受診率は61.5%となり、2008年度の制度開始以降で初めて6割を超え、最も高い水準となった。一方で、対象者約5,142万人のうち約1,980万人が未受診となっており、未受診層へのアプローチや受診の利便性向上が求められている。また健診機関側においては、人手不足への対応や業務負荷の軽減、限られた人員で多くの受診者に対応するためのDX推進が重要な課題となっている。

検査技術やDX支援システムなどが出展

会場では、最新の機器やサービスが展示される(同時開催展の出展製品を含む、2026年9月9日時点の出展社提供情報に基づく一部抜粋)。

  • SyncKit(SyncVision Technology Corp.):視診・聴診・体温など複数の健康チェックを1台で行えるオールインワン型の診察支援キット
  • ラングクリア(ミレックサスジャパン株式会社):血液中の12種類の肺がん関連microRNAとCEAを測定し、独自のアルゴリズムによりリスクを3段階で評価する肺がん血液microRNA検査。日本人コホートによる臨床検証では、全ステージで感度74%、特異度97%、ステージ0~Iでも感度71%を示す
  • メタトロン Oriental Holistic【オリエンタルホリスティック】(株式会社IPPジャパン):放射線被ばくや採血を伴わず、短時間で生体情報を測定して独自の分析結果をレポート化するシステム
  • CHECKUP(ALTURA X 株式会社):検査システムやエクセルデータの取り込みに対応し、医療情報ガイドラインを遵守したクラウド健診システム
  • CT搭載車、MRI搭載車(株式会社 フリール):線量最適化技術を搭載した巡回検診向けの車両

このほか、がんリスク判定キット、健診結果データ収集システム、デジタル肺機能検査器なども出展される予定となっている。

健診事業や人間ドック運営に関するセミナーも実施

会期中は、業界関係者によるセミナーも開かれる(一部抜粋)。

2026年10月7日(水)15:00 ~16:00には「健診事業の成長戦略と価値創造」をテーマに、医療法人社団ミッドタウンクリニック理事長で東京ミッドタウンクリニック総院長・健診センター長の田口 淳一 氏や、桜十字グループ執行役員予防医療事業部長の岬 昇平 氏が登壇する。

2026年10月8日(木)14:30 ~16:00には「人間ドック事業のはじめ方と運営の実践事例」と題し、全国健康保険協会保健部次長の奥野 武浩 氏、社会医療法人財団天心堂へつぎ病院理事長の河村 忠雄 氏、医療法人恒仁会 新潟南病院事務部法人事務局長 兼 病院事務長の渡部 学 氏、医療法人財団慈生会 野村病院予防医学センター所長の石坂 裕子 氏が講演を行う。

開催概要と主催会社

第1回 健診・人間ドックEXPO 東京の開催概要および主催会社に関する情報は以下の通り。

開催概要

  • 会期:2026年10月7日(水)~9日(金)
  • 会場:幕張メッセ 国際展示場
  • 主催:RX Japan合同会社
  • 公式Web:https://www.medical-jpn.jp/hub/ja-jp/lp-inv/scr.html
  • 取材申込URL:https://www.medical-jpn.jp/hub/ja-jp/press.html

RX Japan合同会社 概要

  • 本社所在地:東京都中央区八重洲2-2-1 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー11階
  • 代表執行役員社長:田中 岳志
  • 事業内容:東京/幕張/横浜/名古屋/大阪/神戸/福岡/熊本などで 年間38分野109本の展示会を開催(2026年)、日本企業の海外展示会への出展サポート(RX ISG)
  • 設立:1986年8月
  • HP:https://www.rxjapan.jp/

本記事はRX Japan合同会社の発表および厚生労働省の公表データをもとに作成しています。

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