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東京藝術大学と三菱地所、大丸有エリアでアートセンター実証を2026年秋から展開へ

国立大学法人東京芸術大学と三菱地所株式会社は、2026年秋から大手町・丸の内・有楽町エリアを主な舞台に、都心型アートセンター機能の実証として多様なプログラムを順次展開します。両者が2022年12月に締結した包括連携協定に基づく社会連携講座の取り組みで、2025年10月の構想発表を経て本格的な実践フェーズへ移行します。シンポジウムやアーティスト・イン・レジデンス、演劇、音楽、ファッション、ゲームなどのプログラムを通じて、大学の資源を都市にひらく試みを進めます。

東京藝術大学と三菱地所は、2024年10月に「都心型アートセンター機能の研究開発と実践」に係る社会連携講座(実証プロジェクト)を開設しました。本実証プロジェクトは、三菱地所がまちづくりを進める大丸有エリアを主なフィールドに、未来の大学「ポストユニバーシティ」と未来の都市「ポストシティ」のあり方を探る取り組みです。有楽町でアートの取り組みをおこなう「有楽町アートアーバニズム YAU」とも連携して展開されます。

全体を貫くコンセプトには「the way of ––」が掲げられています。「the way of LIVING」「the way of WORKING」「the way of LEARNING」など多様な言葉と結びつき、アートと都市を起点に人が学び・働き・暮らし・未来を共に創るための道を象徴するとしています。

2026年秋から順次展開する6つの実証プログラム

実証プログラムでは、以下の6つのテーマでリサーチや展示、イベントが予定されています。

  • THE WAY OF 都市とアーティスト:2026年12月頃にアーティストインレジデンス、2027年6月頃に制作発表を予定。サリーナ・サッタポン、羅聿綺(ロー・ユーチー)、CONA財団 シュレヤス・カルレ、へマリ・ブータが参加し、服部浩之氏や戸塚愛美氏がキュレーションを担当します。
  • THE WAY OF 都市の大学:2026年9月11日・12日に3×3Lab Futureで「ポストユニバーシティ シンポジウム」を開催。毛利嘉孝氏がディレクターを務め、研究者やアーティストらが登壇します。
  • THE WAY OF 都市の演劇:2027年春頃に大丸有エリアで実施予定のリサーチプログラム。長島確氏や樫村芙実氏らが屋外空間を舞台として扱う表現を検討します。
  • THE WAY OF 都市の音楽:2026年冬ごろから順次展開予定。東京藝術大学附属図書館所蔵のSPレコードと蓄音機を活用し、新国際ビル1階 lounge Ö(ラウンジオー)ほかでコンサートやレクチャーを行います。
  • THE WAY OF 都市とファッション:2026年秋以降に随時開催。西尾美也氏や林央子氏らが参加し、衣服の交換やパブリックワードローブ等を通じて装いと都市の関係を考えます。
  • THE WAY OF 都市の遊び:2026年秋以降に大丸有エリアで開催予定。菅沼聖特任准教授とアーティスト/ゲーム作家の木原共氏による体験型プログラムを展開します。

自治体や他団体と連携する関連プログラム

東京藝術大学では、文部科学省および日本学術振興会(JSPS)の「地域中核・特色ある研究大学強化促進事業(J-PEAKS)」の支援による共創モデルの開発として、関連プログラムも実施します。

東京都などと連携して2024年度より開講している社会人向け講座「有楽町藝大キャンパス」では、2026年度後期に「アート・リサーチ演習(実習編)」「クリエイティヴ・アーカイヴ研究会」「拡張するファッション論」などの授業を開講します。また、2026年10月14日から11月14日には屋外展覧会「野良展示2.0」を大手町フィナンシャルシティ「エコミュージアム」や内神田仲通り広場で開催します。

さらに、2026年12月中旬には「I LOVE YOU」プロジェクト三菱地所連携枠のリサーチ・展示を予定しているほか、2026年12月17日・18日には丸ビルホールおよびコンファレンススクエアで「FUTURE VISION SUMMIT 2026」の開催が予定されています。

都心で文化を生成し続ける創造的循環の検証

本プロジェクトでは、都市に点在する場所や人、大学の知や表現、企業の資源をつなぎ、文化的な活動が継続的に生まれる仕組みの検証が行われます。個々のプログラムで生まれた知見や関係性をその場限りで終わらせず、次の活動へ受け渡す「創造的循環」を目指すとしています。

社会連携講座「都心型アートセンター機能の検証と実践」の期間は2024年11月1日から2027年10月31日までとなっており、日比野克彦学長がプロジェクト全体統括を務めます。

本記事は国立大学法人東京芸術大学および三菱地所株式会社の発表をもとに作成しました。

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