東京エレクトロンデバイス株式会社とRubrik Japan株式会社は、ランサムウェア被害からの迅速な業務復旧とサイバーBCPをテーマにしたセミナーを開催する。近年の被害事例をもとに復旧が長期化する要因を解説し、被害時にも業務停止を最小限に抑える対策を整理する。協力はマジセミ株式会社が務める。

近年、ランサムウェア被害は情報漏えいだけでなく業務停止を引き起こし、事業継続を脅かす経営リスクとなっている。各社の公表情報によると、2025年にはアサヒグループホールディングスにおいてランサムウェア攻撃によるシステム障害が発生し、受注や出荷に影響が生じたほか、アスクルでも感染によりサービスが一時停止した。大企業であっても被害を完全に防ぐことは難しく、攻撃を受けることを前提とした早期の業務復旧への備えが求められている。

多くの企業が対策の一環としてバックアップを取得しているものの、被害発生時には影響範囲の特定や封じ込め、復旧対象の見極め、バックアップデータの安全性確認などに時間を要する場合がある。これらに時間がかかるとデータが残っていても短時間での業務再開にはつながらず、バックアップ環境自体が侵害された場合には復旧手段を失うおそれもあるとしている。

被害時にも業務停止を最小限に抑える手法を紹介

セミナーでは、近年の被害事例を踏まえて業務復旧が長期化する理由や短時間で再開できない要因を解説する。また、被害時にも業務停止を最小限に抑えるために必要なバックアップと復旧のあり方、サイバーBCPの考え方を整理する。さらに、攻撃を受けてもバックアップデータを保護し、必要な業務を迅速に復旧できる仕組みとして「Rubrik」を紹介する予定となっている。

主催・共催および協力

• 主催・共催：東京エレクトロンデバイス株式会社、Rubrik Japan株式会社
• 協力：マジセミ株式会社

本記事はマジセミ株式会社の発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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