従業員の活力の変化、1人当たり売上高と有意な正の関連
株式会社アトラエは、複数業界の企業を対象に、従業員の活力の変化と人的資本施策、従業員一人当たり売上高との関連を調査・分析した。人的資本経営施策の実施件数は活力の変化と、活力の変化は従業員一人当たり売上高と、それぞれ有意な正の関連を示したという。研究成果は、2026年11月21日〜22日に沖縄コンベンションセンターで開催される「経営情報学会 2026年全国研究発表大会」で発表する。
53企業、30,147名のデータを分析
分析には、最新決算から遡った1年間の企業の施策や従業員一人当たり売上高のデータと、同期間に対応する53企業、30,147名の人口統計情報および活力の値を使用した。データはeolとWevoxから取得した。
株式会社アトラエは、1年間の活力の変化を傾きとして推定し、企業の施策や最新決算の従業員一人当たり売上高との関連を構造方程式モデリングで分析した。前期決算の従業員一人当たり売上高は統制変数として使用した。個人データの使用にあたっては事前にオプトアウトを実施し、公益財団法人パブリックヘルスリサーチセンター 人を対象とする研究に関する倫理審査委員会の承認を取得した。承認番号は26F0004。
施策実施開示件数と活力の変化に関連

分析では、企業の施策のうち、人的資本経営の施策実施開示件数が、従業員の活力の変化と有意な正の関連を示した(β = .023, p < .001)。また、活力の変化は従業員一人当たり売上高と有意な正の関連を示した(β = .014, p = .007)。
株式会社アトラエによると、人的資本経営の実施件数と活力の変化との関連は、人的資源管理施策や機会強化型人的資源管理施策がワーク・エンゲイジメントを通して個人のパフォーマンスに関連するという先行研究と整合し、分析結果の妥当性を示唆するという。
同社によると、決算日から遡る1年間という比較的短い期間の活力の変化でも、当該決算の従業員一人当たり売上高と正の関連が示された。より長い期間の縦断データを使い、時間差を考慮して検討することを今後の課題としている。
研究発表は11月21日
研究発表の概要は次の通り。
- 学会名:経営情報学会 2026年全国研究発表大会
- 期間:2026年11月21日〜22日
- 場所:沖縄コンベンションセンター
- 標題:従業員の活力の縦断的変化と企業の人的資本施策,従業員一人当たり売上高との関連
- 発表者:眞鍋一水・芝原兵悟
- 発表日時:11月21日(土)10:00-10:45

大会の案内は https://www.jasmin.jp/zenkoku_taikai/2026_fall/ 。
株式会社アトラエの概要

株式会社アトラエは、People Tech事業(Green・Wevox・Yenta)を展開する。Wevoxについて、導入組織・団体数は4,630以上、エンゲージメント回答データは累計4億9,553万件を超える(2026年11月12日時点)。
本社は東京都港区麻布十番1-10-10 ジュールA 8F。代表者は代表取締役CEO 新居 佳英。URLは https://atrae.co.jp/ 。
本記事は株式会社アトラエの発表をもとに作成。
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