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会社員の67.0%、福利厚生の読書・学習機会に利用意向

株式会社オトバンクは、全国の20〜69歳の会社員(正社員)500名を対象に、職場の福利厚生に関する意識調査を実施した。現在の勤務先の福利厚生に不満と答えた人は43.4%で、福利厚生として読書・学習機会が提供された場合に利用したいと答えた人は67.0%だった。

現在の福利厚生に43.4%が不満

現在の勤務先の福利厚生について、「やや不満」は26.4%、「とても不満」は17.0%で、合わせて43.4%が不満と回答した。

20〜30代は自己成長につながる福利厚生を重視

自分自身の生活や将来を豊かにする福利厚生として、最も多く選ばれたのは「経済的な負担を減らせるもの」で、20〜30代では48.0%、40〜60代では63.3%だった。

2番目に多かった回答は年代で異なった。20〜30代では「知識・スキルの習得やキャリア形成につながるもの」が41.0%、40〜60代では「健康や心身の充実につながるもの」が48.3%だった。「知識・スキルの習得やキャリア形成につながるもの」を選んだ40〜60代は24.7%で、20〜30代を16.3ポイント下回った。

今後充実させてほしい福利厚生として「自己研鑽・学習支援」を選んだ人は、20〜30代で26.0%、40〜60代で17.7%となり、20〜30代が8.3ポイント上回った。20〜30代では「住宅・家賃補助」が46.5%、「休暇制度」が39.0%だった。

読書・学習機会に67.0%が利用意向

福利厚生の一環として「読書を通じた学びの機会」が提供された場合、「ぜひ利用してみたい」は27.4%、「どちらかといえば利用してみたい」は39.6%で、合わせて67.0%が利用意向を示した。

株式会社オトバンク創業者の上田渉は、調査から、福利厚生には生活を支える役割に加えて、社員の成長や将来の可能性を広げる役割も期待されているとうかがえるとコメントした。また、オーディオブックを通じて、社員が自分のペースで学び成長できる環境づくりを支援していくとしている。

調査概要

調査期間は2026年10月20日。調査対象は20〜69歳の会社員(正社員)、有効回答数は500名。インターネットによるアンケート調査で、Freeasyを利用した。

本調査に関するホワイトペーパーは、https://business.audiobook.jp/download/file_08 からダウンロードできる。

本記事は株式会社オトバンクの発表をもとに作成。

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