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個人情報入力で6割超が不安を経験 35.8%が離脱 アイ・エフ・ティなど調査

株式会社NEXER Groupとセキュリティの専門パートナーである株式会社アイ・エフ・ティは共同で、全国の男女500名を対象に「Webサイトのセキュリティに関する意識調査」を実施しました。調査の結果、Webサイトで個人情報を入力する際に63.4%が不安を感じており、35.8%が不安を理由に入力をやめたり別のサイトに切り替えたりした経験があることが明らかになりました。

63.4%が個人情報の入力に不安 漏洩や悪用を懸念する声

Webサイトで氏名・住所・クレジットカード情報を入力するときに不安を感じることがあるか尋ねたところ、「よくある」が28.0%、「ときどきある」が35.4%となり、合わせて63.4%が何らかの不安を感じていると回答しました。「あまりない」は13.0%、「まったくない」は23.6%でした。

自由回答では、偽サイトによる悪用や本物のサイトからの情報漏洩、住所や電話番号の流出に伴う迷惑メールや電話の増加、クレジットカード番号の抜き取りなどを懸念する声が寄せられました。情報漏洩だけでなく、その後の被害や漠然とした不安を感じている利用者の実態がうかがえます。

不安による入力離脱経験者は35.8%にのぼる

不安を感じて実際に「入力をやめた」「別のサイトにした」ことがあるかという質問では、「よくある」が7.0%、「ときどきある」が28.8%で、合わせて35.8%が離脱経験を持つと答えました。「あまりない」は29.0%、「まったくない」は35.2%となっています。

離脱の理由としては、個人情報漏洩への不安に加え、入力項目の多さやサービス内容と関係のない情報まで求められることへの不信感などが挙がりました。一方、入力をやめたことがない層からは、怪しいサイトは最初から利用しない、公式サイトであることを確認して自衛しているといった意見が聞かれました。

安全性の判断材料は「大手企業」が最多 SSLや認証マークも重視

企業のWebサイトを「安全そう」と判断する材料(複数選択可)については、「大手企業である」が50.0%で最多となりました。次いで「SSL表示(URLが『https』、鍵マークがある)」が38.4%、「セキュリティ認証マーク」が36.2%と続いています。

最も判断材料になるものとしても「大手企業である」が27.8%でトップとなり、「SSL表示(URLが『https』、鍵マークがある)」が22.8%、「セキュリティ認証マーク」が13.6%でした。知名度や企業規模に対する信頼感がある一方で、URLの暗号化表示や第三者による認証マークなど、具体的なセキュリティ表示を確認して判断する傾向も示されています。

55.8%が「第三者機関による脆弱性診断」の明示で安心感向上

企業が「第三者機関による脆弱性診断を実施しています」と明示していた場合の印象については、「とても安心できるようになる」が11.2%、「やや安心できるようになる」が44.6%となり、合計55.8%が安心感が高まると回答しました。「変わらない」は25.0%、「わからない」は19.2%でした。

安心できると答えた人からは、自社のアピールだけでなく専門機関の客観的な評価があることで信頼できるという意見が出た一方、「変わらない」「わからない」とした層からは、第三者機関への不信感や診断自体の効果・内容がわからないといった声が寄せられました。

調査概要および企業概要

本調査の概要および発表各社の情報は以下の通りです。

  • 調査手法:インターネットでのアンケート
  • 調査期間:2026年10月30日 ~ 11月9日
  • 調査対象者:全国の男女
  • 有効回答:500サンプル

※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。

【株式会社アイ・エフ・ティ】

  • 所在地:〒163-0510 東京都新宿区西新宿1-26-2 新宿野村ビル10階
  • 代表取締役:小林 賢治
  • Tel:03-3340-1073
  • URL:https://sec.ift-kk.co.jp/
  • 事業内容:ITインフラからセキュリティ対策、コンサルティング、オンサイト支援まで、企業ごとの体制・環境・課題にフィットする技術と人材で、安心を支えるセキュリティの専門パートナーです。

【株式会社NEXER Group】

  • 本社:〒170-0013 東京都豊島区東池袋4-5-2 ライズアリーナビル11F
  • 代表取締役:宮田 裕也
  • URL:https://www.nexer.co.jp
  • 事業内容:SEO、Webブランディング、Web広告、サイト制作、メディア

本記事は株式会社NEXER Groupとセキュリティの専門パートナー株式会社アイ・エフ・ティ(https://sec.ift-kk.co.jp/)による調査発表をもとに作成しました。

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