株式会社KINTOが60歳以下の働く世代530名を対象に実施した「2024年『クルマとお金』に関する意識調査」によると、2024年6月から実施予定の定額減税により増加する手取り金額の4万円分を「消費に回す」と回答したのは2割弱にとどまり、「貯蓄に回す」が約6割に上った。

また、2024年は定額減税のほか、賃上げや株価上昇など個人の可処分所得の増加につながる出来事が相次いでいるが、クルマにかける出費額は「前年から変更せず」が最多となった。クルマにかけている出費の実感は「月2万円台」が最も多く、可処分所得が増えてもクルマへの出費を増やそうというモチベーションは高まっていない現状が浮き彫りとなった。

一方で、「移動したい」というモチベーションは堅調で、2024年のゴールデンウィークの旅行で利用したい移動手段は「クルマ」が首位となった。2024年は3日以上の連休が11回ある「当たり年」で、旅行の機会が例年より多くなると見込まれる中、クルマへの根強いニーズがあることがわかった。