一般社団法人いびき無呼吸改善協会は、部下を持つ全国の30〜60代の管理職200名を対象に実施した「日中の眠気への見方と対応に関する実態調査」の結果を公表した。直近1年で部下の居眠りや強い眠気を見たことがある上司は84.5％にのぼる一方、その原因として睡眠の病気を疑う回答はわずか3.4％にとどまった。多くの管理職が部下の居眠りを目撃しながらも、病気の可能性に対する職場の認識には課題がある状況がうかがえる。

8割以上の管理職が部下の居眠りを目撃

直近1年で部下が勤務中に居眠りや強い眠気を感じている様子を見たことがあるか尋ねたところ、「まれにある」が38.0％、「ときどきある」が35.5％、「よくある」が11.0％となり、これらを合わせた84.5％の上司が目撃している実態が明らかになった。「ない」と回答したのは15.5％だった。

日常的な業務の現場において、部下が日中に眠気を感じている姿を見ることは珍しい状況ではないことが示されている。

原因は生活習慣と見る傾向が強く、病気の疑いは3.4％

部下が勤務中に居眠りをしていた場合の原因として考える項目では、「夜更かしなど生活の乱れ」が26.1％で最も高かった。次いで「業務量が多く疲れている」が14.5％、「業務が単調」が14.1％、「仕事への意欲の低さ」が13.1％、「育児や介護など家庭の事情」が11.0％となった。

「その他」は21.2％で、その内訳は「前夜の飲酒」が8.2％、「服薬の影響」が5.2％、「睡眠の病気」が3.4％などだった。本人の生活態度や業務内容に起因すると捉える割合が高い一方、病気のリスクを疑う視点は職場において浸透していない様子が示されている。

対応は対話を重視、上司自身の約8割も強い眠気を自覚

居眠りをしていた部下への対応実績については、「体調や睡眠について話を聞いた」が24.5％で最多となった。次いで「休憩や仮眠を勧めた」が19.4％、「対応したことはない」が16.0％、「あとで個別に注意した」が15.7％、「その場で注意した」が11.0％だった。「その他」の13.4％の内訳には、「業務量を調整した」（6.9％）、「人事評価でマイナスに考慮した」（3.1％）、「産業医や保健師につないだ」（2.2％）などが含まれる。

また、上司自身が勤務中に強い眠気を感じることがあるか尋ねたところ、「月に数回ある」が44.0％、「週に数回ある」が24.5％、「ほぼ毎日ある」が10.0％となり、合計78.5％が眠気を感じていると回答した。「ほとんどない」は17.5％、「まったくない」は4.0％だった。

睡眠時無呼吸症候群の認知状況と職場の関わり

睡眠時無呼吸症候群について知っていることについての質問では、「日中の強い眠気の原因になることがある」が21.4％で最も多く、「やせている人でも起こることがある」が16.8％、「居眠り運転の要因になることがある」が14.3％、「本人は眠気を自覚しにくい場合がある」が13.7％、「治療によって日中の眠気が改善することがある」が11.4％、「その他」が22.4％となった。

一般社団法人 いびき無呼吸改善協会は、職場での気づきが本人の自覚していない病気の早期発見につながるケースがあるとし、健康への配慮や対話の重要性を指摘している。

調査概要

• 調査主体：一般社団法人 いびき無呼吸改善協会
• 調査期間：2026年10月24日〜10月26日
• 調査対象：部下を持つ全国の30〜60代の管理職
• 調査方法：インターネットによるアンケート調査
• 有効回答数：200名

本記事は一般社団法人いびき無呼吸改善協会の発表をもとに作成。