進路を自分の意思で選択した高校生は9割超 ベネッセ教育総合研究所などの調査
岡山県岡山市に本社を置く株式会社ベネッセコーポレーション(代表取締役社長:岩瀬大輔)の社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所と、東京都文京区にある国立大学法人東京大学社会科学研究所(所長:宇野重規)による「子どもの生活と学び」共同研究プロジェクトは、「高校生活と進路に関する調査」の分析結果を公表した。同調査によると、「自分の意思で進路を選択した」「自分の進路について真剣に考えた」と回答した高校生は9割を超えていることが判明した。また、高校生活で「探究活動・総合学習」や「趣味」に積極的に取り組む生徒ほど、学びや進路選択に主体的な傾向がみられるとしている。
学ぶ動機づけの変化と高まる進路選択の主体性
プロジェクトが実施する「子どもの生活と学びに関する親子調査」の結果では、この11年で小中高生の学校外の学習時間は約2割減少し、学ぶ目的意識が低下していることが分かっている。しかし、小中学生とは異なり高校生では、「新しいことを知るのがうれしいから」「ふだんの生活に役立つから」勉強する生徒が増加している。
高校3年生を対象とした「高校生活と進路に関する調査」の分析では、「自分の意思で進路を選択した」「自分の進路について真剣に考えた」高校生は9割以上となった。また、進路を決めるにあたって「自分から進んで進路に関する情報を収集した」高校生も増加し、約85%を占めた。
趣味への取り組みや社会問題への関心が増加
高校生活において自分の「趣味」に積極的に取り組んだ割合は、2018年から2026年にかけて12ポイント以上増加して約85%に達した。高校3年間で「社会問題について真剣に考えた」と回答した高校生も、2018年から2026年にかけて20ポイント上昇し、約6割となった。
同プロジェクトは、興味や関心のある「趣味」への積極的な取り組みや「社会問題」に対する向き合い方の変化が、主体的な進路選択と関連している可能性があると分析している。

探究活動に取り組む生徒ほど学びの経験が豊富


高校生活で「探究活動・総合学習」に積極的に取り組んだと回答した高校生は約7割に上った。
「探究活動・総合学習」に積極的に取り組んだ生徒ほど、「自分で探究する課題の問いを立てる」「課題を解決するための方法を考える」「収集した情報を整理・分析する」「学習の成果を人前で発表する」といった学びを経験した割合が高く、進路選択の主体性も高い傾向が示されている。

調査概要


- 名称:「高校生活と進路に関する調査2026」
- 調査テーマ:高校3年生の学習、生活、進路選択についての意識と実態
- 調査時間:2018年と2022年は3~4月上旬、2026年は2~3月
- 調査方法:2018年と2022年は郵送での調査依頼による自記式質問紙調査、2026年は郵送での調査依頼によるWeb回答調査
- 調査対象:全国の高校3年生の子ども(2018年調査:975名・69.6% 2022年調査:894名・66.6% 2026年:837名・45.8%)
本記事はベネッセ教育総合研究所および東京大学社会科学研究所の発表をもとに作成。
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