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第49回ライツ・フォトグラフィカ・オークション開催へ 希少なLeica BOXなど出品

ドイツ・ウェッツラーに本社を置くライカカメラ社(Leica Camera AG)は、歴史的に価値が高いカメラやヴィンテージのカメラアクセサリーを専門に取り扱う第49回「ライツ・フォトグラフィカ・オークション」を、ウェッツラーのライツ・パーク内にあるLeica Weltにて開催します。今回のオークションには400点を超えるアイテムが出品される予定で、落札価格は数百ユーロから数十万ユーロに及ぶと予想されています。会場では1950年代に製造されたハーフサイズカメラ「Leica BOX」のプロトタイプや、写真家セバスチャン・サルガド(1944–2025)が所有していた「ライカR6」などが出品されるほか、「ライカ ノクティルックス」レンズ誕生60周年を記念する特別展も行われます。

現存する唯一の動作個体「Leica BOX」プロトタイプ

今回の出品物の中でとりわけ注目されているのが、1950年代半ばに製造された「Leica BOX」のプロトタイプです。35mmカメラの1コマの半分である18×24mmのサイズで撮影するハーフサイズカメラで、ボディサイズは100×64×48mmと極めてコンパクトであり、ライカがこれまでに製造したカメラの中でも最も小さいもののひとつとされています。

本機はわずか2台のみ製造され、そのうち1台は設計の研究用として作られたため動作せず、現在はウェッツラーのライカミュージアムに展示されています。今回出品されるもう1台は完全に動作する個体で、シリアルナンバーは「000.01」です。オークションハウスであるライツ・フォトグラフィカ・オークションの社長 アレクサンダー・セドラクは、動作する個体として現在存在が確認されているのは今回出品される1台のみであると述べており、予想落札価格は40万~50万ユーロとなっています。

復刻レンズのシリアル「001」や「ノクティルックス」の特別展

レンズ関連では、ライカを代表する「ズミクロン」のルーツに連なる希少モデルが登場します。カナダにあったライツ社の子会社であるエルンスト・ライツ・カナダ社でウォルター・マンドラー博士がアメリカ海軍の依頼を受けて開発した「Elcan 66mm f2」は、1960年代後半に200本のみ製造されました。

ライカは「Elcan 66mm f/2」を再解釈した「ライカ ズミクロンM f2/66」を660本限定で販売しましたが、その中からシリアルナンバー「001」の個体が出品されます。予想落札価格は1万6,000~2万ユーロとされています。また、ライカが1966年に製造に着手し同年の「フォトキナ」で発表した大口径レンズ「ノクティルックス」の誕生60周年を記念する特別展もLeica Weltで開催されます。

写真家セバスチャン・サルガドが使用した「ライカR6」

来歴を持つアイテムとして、マグナム・フォトのメンバーであったブラジル生まれの写真家 セバスチャン・サルガド(1944–2025)が所有していた「ライカR6」が出品されます。サルガドはこのカメラを用いて湾岸戦争時にクウェートで発生した油田火災の様子を記録し、国際的な評価を高めました。

今回出品される「ライカR6」には、該当作品シリーズの写真2点と、サルガドのサインが入った写真集『Workers』の限定版が付属します。予想落札価格は2万8,000~3万2,000ユーロです。

会場でのオークションに加え、各種メーカーのカメラやアクセサリー、1920年代から現在までの写真作品を取り扱うオンライン限定オークション「Leitz ON(ライツ・オン)」の第2弾も開催されます。こちらの入札期間は10月29日から11月29日までとなっています。

第49回「ライツ・フォトグラフィカ・オークション」は、2026年11月28日正午(中央ヨーロッパ時間。日本時間同日20時)よりLeica Weltにて開催されます。入札は会場のほか、オンライン、書面、電話での事前入札に対応しており、当日はライブオークションサイト(www.leitz-auction.com および www.liveauctioneers.com)でのリアルタイム入札も可能です。

  • 本社:ドイツ・ウェッツラー(第2工場:ポルトガルのヴィラ・ノヴァ・デ・ファマリカン)
  • 主な事業:カメラ、レンズ、スポーツオプティクス、モバイルイメージング、眼鏡レンズ、腕時計、プロジェクターの製造・販売
  • 拠点・ネットワーク:世界各地に独自の販売会社と約120のライカストア、約30箇所のライカギャラリーを展開
  • 文化活動:ライカアカデミーの開催、「ライカ・ホール・オブ・フェイム・アワード」や「ライカ・オスカー・バルナックアワード(LOBA)」の主催

本記事はライカカメラ社の発表をもとに作成されています。

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