WiFiトラベルを運営するクロスデータ株式会社とプラスト株式会社は、過去10年以内にオーストラリアへ渡航した全国の20歳～59歳の男女194名を対象に実施したアンケート調査の結果を公表しました。渡航前に現地での滞在に「不安はなかった」と回答した人が50.5％と半数を占めた一方、滞在中に想定外の困りごとや戸惑いが「あった」とする人は35.6％となりました。想定外の困りごとがあったと回答した人のうち、具体的な内容として最も多かったのは「通信環境（WiFi・ネット）が不安定だった」でした。

渡航前の不安は半数なしも約3人に1人が想定外の困りごとに直面

オーストラリア渡航前に現地滞在へどの程度不安を感じていたかという質問では、「不安はなかった」が50.5％で最多でした。「少し不安だった」は30.9％、「とても不安だった」は18.6％で、不安を感じていた人は合わせて49.5％となりました。男女別では、不安を感じた人は男性51.5％、女性47.3％となっています。

一方で、滞在中に想定していなかった困りごとや戸惑いがあったかを尋ねたところ、「あった」が35.6％、「なかった」が64.4％となり、約3人に1人が想定外の場面に直面したことが明らかになりました。

困りごとの最多は通信環境、英語圏でも言葉を上回る結果に

滞在中の想定外の困りごとや戸惑いが「あった」と回答した69名に具体的な内容を尋ねたところ、最も多かったのは「通信環境（WiFi・ネット）が不安定だった」の50.7％でした。次いで「英語が通じない」が43.5％、「交通・移動手段が分かりにくかった」が37.7％、「日差しの強さや季節の違いなどの気候面」が34.8％、「カード払い中心の支払い方法」と「入国手続き（ETA申請・検疫）」がそれぞれ30.4％、「その他」が8.7％と続きました。

日本の約20倍の国土を持つオーストラリアでは、人口の大半が沿岸の都市に集中しており、都市間や国立公園、内陸の荒野地帯、長距離列車の車内など電波の届かない地域が広がっていることが背景にあると考えられます。

通信手段はレンタルWiFiが最多も専用手段なしが4割超

渡航時の主な通信手段については、「レンタルWiFi」が41.2％で最多となり、「現地SIMカード」が26.3％、「ホテル・公共WiFiのみ」が25.8％、「eSIM」が23.7％、「特に準備しなかった」が16.0％でした。

「ホテル・公共WiFiのみ」と「特に準備しなかった」を合わせると、自分専用の通信手段を用意しなかった層が4割超となっています。

事前の準備不足を感じた項目は言葉・移動・通信が僅差で並ぶ

オーストラリア渡航を振り返り「事前に準備しておけばよかった」と感じたものとしては、「英語フレーズ・翻訳アプリ」が38.7％、「現地の移動方法（都市間の移動・レンタカーなど）」が36.1％、「通信環境（WiFi・SIM・eSIM）」が34.5％と僅差で並びました。続いて「決済方法（クレジットカード・タッチ決済）」が26.3％、「入国手続き（ETA申請など）」が25.8％、「その他」が10.3％でした。「決済方法」と答えた割合は男性32.0％、女性19.8％でした。「その他」20件のうち16件は「特になし」で、準備の後悔がなかった人は約8％にとどまり、9割以上が何らかの準備不足を感じています。

自由回答では、スマートフォンの用途として地図アプリや乗り換え案内などの移動に関する利用が具体例の3分の1を占めました。つながりにくかった場面として郊外、山間部、地下鉄、都市間を走る列車内が挙がった一方、事前に地図データを端末に保存してオフラインで利用したり、日本でレンタルWiFiや現地SIMを準備して対処したりしたという声も寄せられました。

調査概要および関連企業

本調査の概要は以下の通りです。

• 調査名：オーストラリア渡航者に関するアンケート調査
• 調査手法：インターネットアンケート
• 調査期間：2026年10月13日～10月20日
• 調査対象：事前アンケートで「10年以内にオーストラリアに渡航した」と回答した全国の20歳～59歳の男女
• 有効回答数：194件

クロスデータ株式会社

• 所在地：〒160-0022 東京都新宿区新宿3丁目35-6 新宿アウンビル5F
• 電話番号：03-6709-9395
• URL：https://www.wifi-travel.jp/
• 事業内容：WiFiレンタルサービス

プラスト株式会社

• 本社所在地：〒106-0047 東京都港区南麻布2-2-25 axis南麻布2F
• 電話番号：03-5439-5825
• URL：https://www.plus-t.co.jp/
• 事業内容：WEB制作/WEBマーケティング/調査型PR

本記事はWiFiトラベルとプラスト株式会社の共同調査の発表をもとに作成されています。