株式会社TENTIALは、静岡県三島市および伊豆箱根鉄道株式会社と連携し、伊豆箱根鉄道の従業員40名を対象とした「睡眠コンディショニングサポートプログラム」の実証実験を実施しました。

本実験の結果、参加者の主観的な睡眠の質の向上とストレス指標の有意な低減が確認されました。プログラム開始後にまず睡眠の質が改善し、その影響を受けて客観的なストレスが低減するという段階的な変化も明らかになったとしています。

三島市における健康課題の解決に向けた産官連携

日本人の平均睡眠時間はOECD（経済協力開発機構）の調査で7時間22分（442分）と加盟国33カ国中最も短く、慢性的な睡眠不足に伴う生産性低下などの経済損失は年間最大1,380億ドル（日本のGDPの約2.92%に相当）に上ると試算されています。静岡県三島市においても、40〜50代の働き盛り世代におけるメンタルヘルス不調の一因に睡眠不足が挙げられており、睡眠改善の重要性が高まっていました。

こうした背景から、東京都品川区に拠点を置き代表取締役CEOを務める中西裕太郎氏が率いるTENTIALは、2025年3月に三島市と包括連携協定を締結しました。その取り組みの一環として、静岡県三島市に拠点を置く伊豆箱根鉄道（代表取締役社長：伍堂 文康氏）の従業員を対象に、同社独自の「スリープコンディショニング ルーティン」をベースとしたプログラムの実証実験が行われました。本プログラムの開発および試験設計は、睡眠障害に対する認知行動療法の研究者である東京家政大学睡眠行動科学研究室の岡島義教授が学術的にサポートしています。

実証実験は、芝パレスクリニックの倫理審査委員会で承認（審査番号：162562_rn-42846）を受けた上で、臨床試験の手法であるランダム化並行群間比較試験として計画・実施されました。アンケートや測定機器を用いて、プログラムが睡眠やストレスに及ぼす影響を分析しています。

• 対象期間：2026年6月29日〜9月7日
• 対象者：伊豆箱根鉄道 従業員40名
• 試験方法：ランダム化並行群間比較試験
• 主観的指標：睡眠（OSA睡眠調査票MA版）、メンタル・ストレス（職業性ストレス簡易調査票）、生活習慣
• 客観的指標：自律神経・心拍変動によるストレス指標（疲労ストレス計「MF-100」）、睡眠の深さや質などの睡眠関連指標（指輪型ウェアラブルデバイス「SOXAI Ring」）

睡眠の質が向上した後にストレスが低減するメカニズム

実験の結果、プログラムの実施によって主観的な睡眠の質の向上とストレス指標の有意な低減が示されました。開始後2週間の時点で睡眠の主観的な指標が改善し、4週間後にはストレスの客観的指標が改善しています。

詳細な分析では、開始後2週間で客観的な睡眠スコアが改善した人ほど、4週間後の客観的なストレスが大きく低下する傾向が確認されました（p=0.0535）。参加者が40名と小規模だったため統計的な基準値には僅かに届かなかったものの、対象者を増やすことでより明確な結果が得られる可能性を示しているとしています。これにより、睡眠の質がまず向上し、その効果として遅れてストレスが減少していく段階的なプロセスが実データとして示されました。

行動変容を促すプログラムの構成と関係者の見解

「睡眠コンディショニングサポートプログラム」は、TENTIALコンディショニング研究所が考案した独自のルーティンを基に、「知る」「実践する」「測る」の3つの要素で構成されています。睡眠セミナーやワークショップには認知行動療法の知見が取り入れられており、自立的な行動変容と習慣の定着を目指しています。

学術サポートを担当した東京家政大学人文学部心理カウンセリング学科睡眠行動科学研究室の岡島義教授は、「ランダム化並行群間比較試験によって，その有効性が示されました」と研究手法の妥当性に触れ、睡眠改善とストレス指標の改善に時間的なずれが認められた知見は健康経営に取り入れる意義を示唆するものだと評価しています。また、伊豆箱根鉄道株式会社総務部人事課長の大澤登氏は、セミナーを通じた社員の意識向上に加え、BAKUNEやSOXAIリングの活用によって社員間のコミュニケーション活性化にもつながったとしています。

株式会社TENTIALの概要

株式会社TENTIALは、コンディショニングブランド「TENTIAL」を展開しています。

• 社名：株式会社TENTIAL
• 設立：2018年2月6日
• 資本金：9.1億（2026年2月28日時点）
• 代表者：代表取締役CEO 中西裕太郎
• 所在地：〒141-0001 東京都品川区北品川6-7-29 ガーデングレイス品川御殿山 5階
• 証券コード：325A（東京証券取引所グロース市場）
• コーポレートサイト：https://corp.tential.jp/

本記事は株式会社TENTIALの発表をもとに作成されています。