人手不足の救世主　日本体育施設からFJDynamics製自動芝刈りロボット新型２機種販売開始

日本体育施設、芝刈りロボットRM21PとRCM01の新型2機種を発売

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スポーツ施設の建設や管理・運営を手がける日本体育施設株式会社（本社：東京都中野区、代表取締役社長：越後幸太郎）は、シンガポールのFJDynamics社の日本販売代理店として、新型芝刈りロボット2機種の発売を開始しました。

今回発売されたのは、多機能芝刈りロボット『RM21P』と、リールモア型（※１）芝刈りロボット『RCM01』です。発売日は2026年10月1日（木）となっています。

発売の背景とFJDynamics社製品の特徴

近年、スポーツ施設やゴルフ場では人手不足や省人化ニーズが高まっており、維持管理業務の自動化が求められています。日本体育施設は中期ヴィジョン「もう一歩先のフィールドへ　人と技術で未来を‟健”設する」のもとでDX・ロボットソリューションを推進し、FJDynamics社製の芝生管理ロボットを取り扱っています。同社は2025年の販売開始以来、新たな用途や分野からの引き合いがあるとしており、対応施設のさらなる拡大を通じて業界の人手不足に伴う課題解決や持続可能な施設運営を支援するとしています。

導入先である造園業の株式会社杉澤緑地（本社：東京都杉並区）の杉澤幹生代表は、走行の安定性や精度の高さを評価した上で、「ロボットを導入してから、ロボットに作業を任せている間に、別のメンテナンス作業へ人員を振り分けられるため、省力化につながっています」とコメントしています。

今回発売された機種を含む芝刈りロボットは、AI技術、産業用RTK測位技術(※２)、スマートビジョンシステム(※３)を組み合わせ、芝生エリアのマッピング（測量）と目的に合わせた走行ルートの生成が可能です。これにより、割付設計や刈込ルート設計、スケジューリングなどの計画策定をサポートし、自動走行によって従来の位置出し作業の手間も削減できます。

新型2機種『RM21P』と『RCM01』の特長

多機能芝刈りロボット『RM21P』は、従来機の軽量化を図るとともに、自律走行性能、メンテナンス性、システムの操作性を向上させたモデルです。ラインマーカー、ボールピッカー、集草機、ブラッシングなどの豊富なアタッチメントを新たにラインアップし、施設のニーズに応じたカスタマイズに対応します。また、フロント部をサスペンション式（昇降式）へ改良し、フロート式カッティングデッキ（※４）を搭載したことで、凹凸のある地形でも仕上がり品質を高めています。

一方、リールモア型芝刈りロボット『RCM01』は、サッカー場や野球場などのグラウンドキーパーのニーズに応えるリール刈り対応モデルです。芝生への負担を最小限に抑える「リールモア型（※１）刈込」を実現し、高精度ローラーブレード(※５)によって際立つストライプを創出します。

発売中のラインマーカーや芝刈りロボット製品

日本体育施設では、このほかにもFJDynamics社製の各種製品を展開しています。

Jリーグ関連施設などでも使用されているロボットラインマーカー『PaintMaster™Pro』は、木の下やスタンド近くなどGPSが困難な場所でも数㎝レベルの精度でマーキングが可能なロボットです。利用者の声として、作業時間の短縮や人員削減、塗料の無駄削減といった効果が挙げられています。

また、軽量で持ち運びしやすいミニラインマーカーロボット『RLM02 PaintMaster™ Mini』、プロフェッショナル仕様のミニ芝刈りロボット『FRX』、最大730mmのワイドな刈幅を持ちマーキングキットの装着も可能な中型芝刈りロボット『Titan』などもラインアップされています。

日本体育施設株式会社の概要

会社名：日本体育施設株式会社
本社所在地：東京都中野区東中野3-20-10
設立：1971年5月
代表取締役社長：越後幸太郎
資本金：4,350万円
主な事業内容：スポーツ・レクリエーション施設の建設・管理運営
公式サイト：https://www.ntssports.co.jp/

※１リールモア型：らせん状の回転刃と固定刃で芝生を挟んで切るため、切り口がきれいで芝へのダメージが少ない芝刈機 ※２産業用RTK測位技術：GNSS（衛星測位システム）と基準局の補正データを活用し、建設機械、自動運転、ドローンなどで求められるセンチメートル単位の高精度な位置情報をリアルタイムに提供する技術 ※３スマートビジョンシステム：カメラや画像認識技術を活用して、対象物の検知・識別・計測・追跡などを自動で行うシステム ※４フロート式カッティングデッキ：芝生を刈る刃の部分が地面の起伏に合わせて上下に動く機構 ※５ローラーブレード：回転するらせん状の刃と受け刃で芝生をはさみ切る刈刃機構

本記事は日本体育施設株式会社の発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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