一般社団法人公民連携推進は、秋元康総合プロデュースのガールズグループRain Treeによる楽曲「台風の夜」のミュージックビデオが公開されたと発表した。映像内のすべてのシーンは福島県川俣町で撮影されており、町の若手職員とともに誘致や地域振興の企画が進められてきた。あわせて、川俣町のふるさと納税クラウドファンディングにおいて、メンバーのラベルをあしらったボトルの返礼品登録も始まっている。

川俣町内各所で撮影された新曲MVが公開

今回公開された「台風の夜」は、Rain Treeにとって初となる16名全員が参加する楽曲である。撮影は福島県川俣町内にある旧飯坂小学校、東圓寺参道、おじまふるさと交流館、八幡神社等で行われた。

同グループが持つピュアなイメージが川俣町の「豊かな自然」や「美しい水」と重なることから撮影の誘致が実現した経緯があり、10月8日（木）20:30公開となったミュージックビデオ（ https://youtu.be/AYUXhUVdXHA ）でその風景を確認できる。

全16種のラベルを用意した「かわまたの水」が返礼品に登場

ミュージックビデオの公開を記念し、川俣町「ふるさと納税クラウドファンディング」の返礼品として「MV公開記念Rain Treeコラボボトル『かわまたの水』」の登録が開始された。阿武隈山系を水源とする川俣町の水道水をボトリングしたもので、メンバー16名の個別デザインが用意される。商品は4名分のデザインボトル各6本を組み合わせた合計24本／箱の構成で、寄付額は各25,000円／箱となっている。

受付はふるさと納税サイトの「ふるなび」（ https://fcf.furunavi.jp/Project/Detail?projectid=1266 ）および「さとふる」（ https://www.satofull.jp/projects/business_detail.php?crowdfunding_id=810 ）で実施されており、ボトルの組み合わせは以下の4通りに分かれている。

• A　朝宮 日向・綾瀬 ことり・市原 紬希・遠藤 莉乃
• B　片瀬 真花・加藤 柊・佐藤 莉華・鈴野 みお
• C　永瀬 真梨・仲俣 美希・新野 楓果・橋本 真希
• D　葉山 莉瑚・水野 乃愛・百瀬 紗菜・吉川 海未

なお、ふるさと納税制度では2,000円を超える金額が税控除の対象となるため、上限額などの条件によって実質2,000円で入手できる場合がある。控除額の目安は各ポータルサイト（ https://furunavi.jp/deduction.aspx#deduction_cat1 など）で確認可能としている。

寄付者を対象とした令和9年春のライブイベント招待を予定

川俣町ふるさと納税クラウドファンディングへの寄付者を対象に、令和9年春に開催が予定されている「Rain Treeライブイベント」へ抽選で200名を招待する企画も進められている。会場は川俣町中央公民館を予定しており、令和9年1月に川俣町から寄付者へ向けてメールで案内が送られる予定となっている。

取り組みの背景と関係組織の概要

今回の施策は、東京都港区に拠点を置き八木下重義が代表理事を務める一般社団法人公民連携推進が、令和7年3月に大串正樹経済産業副大臣兼内閣府副大臣（当時）から福島県復興への協力を依頼され、経済産業省とともに福島県浜通り12自治体と協議を重ねてきた流れから生まれた。

関連組織および団体の概要は以下の通り。

• 一般社団法人公民連携推進機構（通称：C+G、URL: https://cclg.or.jp/ ）：民間企業の資金や国の交付金・補助金を活用して地方自治体の活性化・地方創生を支援する非営利組織。公民連携大使を活用した内閣府モデル事業では、平嶋夏海・佐々木優佳里・兒玉遥等のAKB48卒業生や、乃木坂46卒業生の新内眞衣、Rain Tree、SHOW-WA/MATSURIとともに地域事業者の売上増加支援を実施している。
• 福島県川俣町（URL: https://www.town.kawamata.lg.jp/ ）：阿武隈高地北部に位置し、福島ブランド認証「川俣シャモ」や1400 年の歴史を持つ「川俣シルク」などの食や伝統文化を有する自治体。
• Rain Tree（URL: https://rt-official.jp/ ）：秋元康総合プロデュースのガールズグループ。IDOL3.0 PROJECTオーディションの最終審査に残った候補者で結成され、2025年1月29日にキングレコードよりメジャーデビューした。

本件に関する問い合わせは、一般社団法人公民連携推進機構 事務局（電話：03-6899-1189、メール：info@cclg.or.jp、問い合わせフォーム：https://cclg.or.jp/#contact ）で受け付けている。

本記事は一般社団法人公民連携推進の発表をもとに作成されています。